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今年に入ってから株式市場は、昨年の牽引役の情報通信銘柄が崩れ出し変調を来した。ＩＴバブルの声も聞こえる中で、投資信託のあり方や株価形成の問題が露呈した。
だが、わが国で、商品販売政策の都合で投資スタイルが偏向したのは、今回に限らない。基本に帰り、運用者の超過収益率の源泉としての投資スタイルを再考する必要があるだろう。
(2000年06月25日「基礎研マンスリー」)
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遅澤 秀一
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