レポート一覧
経済
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 第7回STP法による18ヶ月経済予測
第7回STP法による18ヶ月経済予測
マクロ予測チーム
日本経済 経済予測・経済見通し などの記事に関心のあるあなたへ
ご登録はこちら
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
景気は99/4月期に底打ちしたが、公的需要や海外需要主導となり立ち上がりの力が弱い。
実質成長率は、99年度＋0.7％、2000年度0.7％。日本経済は今、1948年からのコンドラチェフの第四長期波動から、第五の新しい長期波動に入ろうとしている。
スタートは厳しいが、新しい日本型システムを生み出す努力を一から積み上げていける年度がスタートする。
このレポートの関連カテゴリ
マクロ予測チーム
研究・専門分野
ソーシャルメディア
レポート
-
研究領域
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
【第7回STP法による18ヶ月経済予測】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
第7回STP法による18ヶ月経済予測のレポート TopへCopyright © NLI Research Institute. All rights reserved.