佐久間 誠

金融研究部 主任研究員

佐久間 誠(さくま まこと)

研究・専門分野
不動産市場、金融市場、不動産テック

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03-3512-1778

取材・講演依頼

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 不動産市場、金融市場、不動産テック
自己紹介 不動産市場や金利・為替市場、商品市場など幅広い分野について、調査・研究を行っております。市場分析には、データを用いた定量分析が重要ですが、数字だけでは捉えきれない要素を読み解く定性分析も欠かせません。双方の分析手法をバランスよく用いながら、データに基づいたストーリーを紡ぎだし、有益な情報を発信できるよう取り組んでいきたいと思います。
経歴 【職歴】
 2006年4月 住友信託銀行(現 三井住友信託銀行)
 2013年10月 国際石油開発帝石(現 INPEX)
 2015年9月 ニッセイ基礎研究所
 2019年1月 ラサール不動産投資顧問
 2020年5月 ニッセイ基礎研究所
 2022年7月より現職

【加入団体等】
 ・一般社団法人不動産証券化協会認定マスター
 ・日本証券アナリスト協会検定会員

佐久間 誠のレポート

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佐久間 誠のパブリシティ

著書

  • オルタナティブデータ入門―実践事例と法務のポイント
    オルタナティブデータ入門―実践事例と法務のポイント
    著者:
    一般社団法人オルタナティブデータ推進協議会(編)
    出版社:
    中央経済社
    発行年月:
    2024年12月
    定価:
    ¥2,860(税抜き)

     

    ※当研究所 佐久間誠が、第2章 第4節「オルタナティブデータ活用の実際-不動産投資におけるオルタナティブデータ活用」を執筆。


    口コミ・位置情報・動画…世界的に利用が急増する非定型・非金融データをビジネスにどう結び付けるべきか。実際に活用する実務家が実例と可能性を法律上の留意点と共に解説。

  • 不動産テックの課題
    不動産テックの課題
    著者:
    一般財団法人土地総合研究所(編)
    出版社:
    東洋経済新報社
    発行年月:
    2018年06月
    定価:
    ¥3,800(税抜き)

     

    ※当研究所 佐久間誠が、第5章「プラットフォーマーが不動産業にもたらす変革――Amazonを参考にWeWorkのビジネスモデルと影響を考える」を執筆。


    不動産テックを取り巻く動向を踏まえ、持続的な成長産業へと飛躍を遂げていくために今、何をすべきなのかを考えるヒントを提供。

  • マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方
    マイナス金利下における金融・不動産市場の読み方
    著者:
    一般財団法人土地総合研究所(編)
    出版社:
    東洋経済新報社
    発行年月:
    2017年03月
    定価:
    ¥3,800(税抜き)

    ※当研究所佐久間誠、矢嶋康次が、第3部『不動産市場の計量分析』の3-2「J-REITのインプライド・キャップレートを使った金利感応度分析」を執筆。


    長期化する超金融緩和は、不動産市場はどのような影響を与えるのか。元日銀副総裁はじめ研究者、アナリストが読み解く。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2025年07月18日 Re-Seed 特別セミナー/環境不動産・SDGsセミナー~不動産投資におけるESG投資・SDGsの推進と Re-Seed 機構の活用について 「日本不動産市場の最新動向~高い不確実性下における短期・長期の戦略~」 一般社団法人環境不動産普及促進機構
2025年07月10日 日本CFA協会セミナー 「転換点を迎えた日本の不動産市場:インフレと不確実性の時代のなかで」 日本CFA協会
2025年06月18日 公認不動産コンサルティングマスター向けセミナー 「不動産マーケット・レビュー 2025年6月」 公益財団法人不動産流通推進センター

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TV出演

放送日 内容 番組名
2025年08月21日 Rising property prices in Tokyo fuels resentment, anti-immigration sentiment 日経CNBC 「International Live」
2025年07月07日 オフィス賃料上昇は下半期に加速するか? 日経CNBC 「昼エクスプレス」
2025年05月26日 米商業用不動産市場 トランプ2.0で再び不透明化 日経CNBC 「昼エクスプレス」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月07日 日本経済新聞 朝刊 3面 オフィス賃料、物価と連動
2025年05月08日 日本経済新聞 朝刊 19面 新築マンション 薄まる投資妙味 PER29倍、エヌビディアより割高
2025年03月22日 日本経済新聞 朝刊 7面 勢力図変える住友不株 時価総額、三菱地所に迫る 負債テコに投資拡大奏功

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月25日 DIAMOND online 「歩合制で物件を売りまくる営業マン」は不要!?今、不動産業界が求める“デジタルと英語以外”の能力とは?
2025年06月25日号 財界 11P 都心オフィス空室率は横ばいも人手不足で今後に不安要素
2025年06月号 不動産コンサルティングプラス 金利のある世界へ:重要な金利の考え方

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受託実績

年度 タイトル
2023年度

住宅金融における気候変動リスクへの対応等に関する検討調査
住宅金融における気候変動リスクの影響を適切に分析・評価するとともに、住宅事業者等に求められる対応や周知普及の方策について検討を行うことを目的に、気候変動リスク等に対応した住宅金融における取組事例等の収集・分析、住宅事業者等に対する気候変動リスク対応や多様な金融手法等のニーズに関する実態調査、住宅金融における気候変動リスクへの対応手法に関する総合的な分析・検討を行った。

※ 内容につきましては委託機関へお問合せください。

国土交通省

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