久我 尚子

生活研究部 主任研究員

久我 尚子(くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、保険・金融マーケティング

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 消費者行動、心理統計、保険・金融マーケティング
自己紹介

「おひとりさま」「草食系男子」「おゆとりさま」「アクティブシニア」など、近年の社会環境の変化により、ひと昔前には存在しなかった消費セグメントが注目されています。また、学校を卒業してから結婚し、子育て、働き盛りを経てセカンドライフへといったライフコースも多様化し、これまで性別や年齢・職業・学歴などの基本的なデモグラフィック属性で大よそ把握できた消費者の嗜好も、ライフスタイルや価値観などのサイコグラフィック属性なしでは捉えきれなくなっています。一方で、高度情報化社会では消費者行動に関わる膨大な情報を得て、戦略的なマーケティングを実行しやすい環境になりました。こういった中では、消費者行動を科学的に読み解きニーズを明らかにしていくことが、活気ある消費社会への足がかりになるのではないでしょうか。

経歴 プロフィール
【職歴】
 2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
 2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
 2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
 2016年7月より現職

・日本マーケティング協会「シニアマーケット委員会」委員(2011~2012年)
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013~2015年)
・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)

【加入団体等】
 日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
 生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

久我 尚子のレポート

2017年06月15日

「キッズウィーク」への期待と課題~課題は山積み、まずは労働者が柔軟に休める仕組み作りを

政府は骨太の方針にて、2018年度から「キッズウィーク」の創設を打ち出した。地域ごとに夏休みなどの長期休暇の一部をずらし、親の有給休暇取得を促進する。力強...

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2017年05月26日

待機児童問題が男性の退職につながるとしたら?-2017年末の待機児童ゼロは困難、退職せざるを得ない女性も

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先月から今月にかけて、今年4月1日時点の保育所等の待機児童数の状況を公表する自治体が増えている。それらを見ると、都市部を中心に依然として厳しい状況が続いて...

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2017年05月17日

求められる20~40代の経済基盤の安定化-経済格差と家族形成格差の固定化を防ぎ、消費活性化を促す

本稿では、20~40代の経済基盤強化に向けた最近の主な政策を振り返るとともに、雇用情勢や消費の観点から見た意義を述べる。昨年6月に閣議決定された「ニッポン...

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久我 尚子のパブリシティ

著書

  • 若者は本当にお金がないのか?―統計データが語る意外な真実
    若者は本当にお金がないのか?―統計データが語る意外な真実
    著書:
    久我 尚子(著)
    出版社:
    光文社新書
    発行年月:
    2014年6月
    定価:
    820(税抜き)

    ※当研究所、久我尚子が執筆。


      今の若者は厳しい経済環境にある。しかし、20代の生活満足度は、全ての年代の中で最も高く、所得や貯蓄などの経済面の満足度も40~50代より高い。世間で若者の「クルマ離れ」や「高級ブランド品離れ」、「海外旅行離れ」などが言われるとき、「今の若者はお金がないからだ」という声がよく聞かれる。確かに、クルマもブランド品も高額なものだが、若者はお金がないから消費をしないのだろうか。


      今の若者は実際のところ、月々どれくらいのお金を手にしているのだろうか。


      統計の入門書、若者に関するデータ集としても最適な一冊。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年04月27日 経済財政委員会経済政策部会 「子育て世帯の消費動向」 一般社団法人日本経済団体連合会
2017年02月01日 彩の国ビジネスアリーナ 「世界・日本経済の現状と展望」 パネルディスカッション 公益財団法人埼玉県産業振興公社
2016年12月21日 東京工業大学 CUMOTスタートアップデザインコース 「データで見る若者の雇用・家族形成の状況~充実したワーク・ライフプランを設計するための現状把握~」 国立大学法人東京工業大学

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TV出演

放送日 内容 番組名
2017年06月17日 コメンテーター テレビ埼玉 「埼玉ビジネスウォッチ」
2017年06月03日 コメンテーター テレビ埼玉 「埼玉ビジネスウォッチ」
2017年04月29日 共働き世帯の消費動向など テレビ埼玉 「埼玉ビジネスウォッチ」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年05月22日 日本経済新聞 朝刊 27面 出産で正規雇用を離職―パート復帰では2億円減収 (Women’sトレンド)
2017年05月20日 読売新聞 朝刊 21面 料理界 SNSでアピール 写真映え意識 投稿促す
2017年05月15日 日本経済新聞 朝刊 3面 名ばかり研究大国ニッポン―目先主義 革新生まず 大企業偏重で効率低く

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年07月03日号 PRESIDENT 16P マーケットの読み方 「待機児童ゼロ」の実現を阻む安倍政権
2017年06月号 生活協同組合研究 14-19P 若者の経済格差と家族形成格差
2017年06月号 統計 15-20P 共働き・子育て世帯の消費動向-収入減で消費抑制だが、政策効果によっては個人消費の底上げも?-

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所属部署

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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