久我 尚子

生活研究部 主任研究員

久我 尚子(くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、保険・金融マーケティング

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 消費者行動、心理統計、保険・金融マーケティング
自己紹介

「おひとりさま」「草食系男子」「おゆとりさま」「アクティブシニア」など、近年の社会環境の変化により、ひと昔前には存在しなかった消費セグメントが注目されています。また、学校を卒業してから結婚し、子育て、働き盛りを経てセカンドライフへといったライフコースも多様化し、これまで性別や年齢・職業・学歴などの基本的なデモグラフィック属性で大よそ把握できた消費者の嗜好も、ライフスタイルや価値観などのサイコグラフィック属性なしでは捉えきれなくなっています。一方で、高度情報化社会では消費者行動に関わる膨大な情報を得て、戦略的なマーケティングを実行しやすい環境になりました。こういった中では、消費者行動を科学的に読み解きニーズを明らかにしていくことが、活気ある消費社会への足がかりになるのではないでしょうか。

経歴 プロフィール
【職歴】
 2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
 2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
 2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
 2016年7月より現職

・日本マーケティング協会「シニアマーケット委員会」委員(2011~2012年)
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013~2015年)
・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017~)

【加入団体等】
 日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
 生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

久我 尚子のレポート

2017年12月07日

教育無償化への期待と不安

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10月の衆院選では与党が圧勝した。野党の乱立や政策の不十分さが有利に働いた面もあるだろうが、少子高齢化への危機感から、「教育無償化」など未来への投資も含め...

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2017年11月29日

教育無償化について考える(2)-0~2歳児は待機児童解消が最優先、供給側と需要側の認識ギャップを解消し「隠れ待機児童」の把握を

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本稿では0~2歳児の教育無償化について考える。報道によれば、政府試算では、0~2歳児の無償化は、世帯年収260万円未満(住民税非課税世帯)に限定すると年間...

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2017年11月13日

教育無償化について考える-3~5歳完全無償化より待機児童解消、質向上を優先すべきでは

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消費税率2%引き上げによる2兆円の税収増が「人づくり革命」に充てられる方向だ。その中で幼児教育の無償化の議論が進んでいる。3~5歳の完全無償化に政府は年間...

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久我 尚子のパブリシティ

著書

  • 若者は本当にお金がないのか?―統計データが語る意外な真実
    若者は本当にお金がないのか?―統計データが語る意外な真実
    著書:
    久我 尚子(著)
    出版社:
    光文社新書
    発行年月:
    2014年6月
    定価:
    820(税抜き)

    ※当研究所、久我尚子が執筆。


      今の若者は厳しい経済環境にある。しかし、20代の生活満足度は、全ての年代の中で最も高く、所得や貯蓄などの経済面の満足度も40~50代より高い。世間で若者の「クルマ離れ」や「高級ブランド品離れ」、「海外旅行離れ」などが言われるとき、「今の若者はお金がないからだ」という声がよく聞かれる。確かに、クルマもブランド品も高額なものだが、若者はお金がないから消費をしないのだろうか。


      今の若者は実際のところ、月々どれくらいのお金を手にしているのだろうか。


      統計の入門書、若者に関するデータ集としても最適な一冊。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年10月11日 女性の活躍推進委員会企画部会 「女性の活躍で期待される消費拡大~DEWKS、パワーカップルに注目して」 一般社団法人日本経済団体連合会
2017年07月25日 みずほ証券インサイト&カタリスト(IC)セミナー 「若者はなぜお金を使わないのか?若者の消費動向を探る」 みずほ証券
2017年07月06日 景気討論会 日本経済新社

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TV出演

放送日 内容 番組名
2017年12月02日 進む「女性活躍推進」、本当の課題は? BS12 Twellv 「マーケット・アナライズ plus+」
2017年11月18日 幼児教育無償化について考える テレビ埼玉 「埼玉ビジネスウォッチ」
2017年11月15日 GDP上昇も個人消費低迷 専門家 「雇用や収入・社会保障の不安解消を」 NHK(総合) 「ニュース7」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年12月04日 日本経済新聞 朝刊 23面 Women’sトレンド 【スマホ・パソコンの利用】 60歳境に男性の方が高く
2017年11月21日 朝日新聞 朝刊 29面 キッズウィーク 親は休める? 学校の長期休暇 一部ずらす制度
2017年11月03日 東京新聞 朝刊 3面 教育格差助長を懸念 幼稚園・保育園無償化

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年11月27日 保険毎日新聞 3面 ニッセイ情報テクノロジー エグゼクティブセミナー開く 進化続けるインシュアテック
2017年11月20日号 金融財政事情 50P 一人一冊 「たった1日で声まで良くなる話し方の教科書」
2017年11月02日 経団連タイムス 3面 女性の活躍で期待される消費拡大について聞く-女性の活躍推進委員会企画部会

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所属部署

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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