大学経営統合事業戦略モデル

小原一仁

大山篤之

■要旨

大学の経営の在り方を検討するにあたり、近年では大学に埋蔵されたままの膨大な諸データの活用が期待されていることは、大山・小原（2012）「大学乱立で、問われる大学経営―IRの現状～戦略的リスク計量手法の一提案」のなかで述べた。また、平成24-25年度文部科学省大学改革推進委託事業として東京大学がまとめた「大学におけるIR（インスティテューショナル・リサーチ）の現状と在り方に関する調査研究（報告書）」でも、大学の質の向上に大きく寄与する可能性がある大学ベンチマークの実施に対して、諸データの活用が期待されると述べられている。

もちろん、データの活用によっては、その結果が恣意的な意味合いを有する可能性を完全には排除できず、上記報告書において指摘されているように、大学を序列化することにも、実はさまざまなバイアスが混入してしまっている場合もある。日本で依然として強い支持を受ける偏差値による大学の序列化も、忠実に大学の教育・研究の質そのものを表したものではない。しかし、一般的には、偏差値といったデータは、客観性の高いデータとして取り扱われる（もしくはそう信じ込まれる）ことが多い。

これまでの研究のなかでも、どこまでデータを客観的に扱い、どのように恣意性を排除したアウトプットとして、実際の大学経営に活かすかということが、重要な課題であった。そして、試行錯誤の過程を経て、これまでに、大学経営戦略に資する3つのモデル―大学価値を志願者数等の数値から算出し、最適な入学定員の増減のタイミングを決定するモデル<図1‐(4)、参考文献[9]>、全国国公私立大学をランキングし、将来に亘る18歳人口動態をシミュレートし、ランキング下位から定員割れが起こる倒産確率算出モデル<図1‐(1)、参考文献[1]>、新規プロジェクト実施により変化する倒産確率モデル<図1‐(2)、(3)ならびに参考文献[3]、[4]>―を構築してきた。

今回、本レポートが提案するモデルは、入学定員数が決定されたのちに、「学部学科の現状維持、入学定員の削減・増加、他学部・他学科との統廃合による学部学科の再編、募集停止の決断」をどのように検討すればよいかといった課題に答えるものである（図1‐（5）、(6)）。

図1. 大学経営戦略の概略図