- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 強まる景気後退懸念
- 2月の景気動向指数でDIの各指数が50を割り、鉱工業生産指数が前月比▲2.1%低下、短観で企業の景況感が悪化するなど、最近の経済指標には弱いものも多い。原油価格高騰の日本経済への直接的影響は大きくないが、海外経済を減速させて日本の輸出を鈍化させる恐れが大きい。昨年末ごろから中国向けを中心として輸出数量の伸びは鈍化しており、企業収益の伸びが鈍化していくことと併せて、かろうじて増勢を維持している設備投資を減少させる可能性が高く、景気後退の懸念は強まっている。
- 2月のニッセイ景気動向判断指数(NBI)は51.8%となったものの、3月(予測値)は32.6%と大きく悪化すると見込まれる。内閣府の一致CIは横ばいの動きを続けているが、輸出の鈍化からまもなく低下傾向に転じる可能性があり、景気再拡大の可能性は低い。
このレポートの関連カテゴリ
櫨(はじ) 浩一 (はじ こういち)
篠原 哲
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月18日
サイレントマジョリティ⇒MAGAで熱狂-米国大統領選挙でリベラルの逆サイレントマジョリティはあるか- -
2024年04月18日
「新築マンション価格指数」でみる東京23区のマンション市場動向【2023年】(1)~東京23区の新築マンション価格は前年比9%上昇。資産性を重視する傾向が強まり、都心は+13%上昇、タワーマンションは+12%上昇 -
2024年04月17日
IMF世界経済見通し-24年の見通しをやや上方修正 -
2024年04月17日
不透明感が高まる米国産LNG(液化天然ガス)輸入 -
2024年04月17日
英国雇用関連統計(24年3月)-失業率は増加し、雇用者数も減少
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【強まる景気後退懸念】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
強まる景気後退懸念のレポート Topへ