2000年04月21日

米経済：軽視できない金融引締め効果

  日本大学経済学部教授　小巻 泰之

このレポートの関連カテゴリ

金融市場・外国為替（通貨・相場） などの記事に関心のあるあなたへ

btn-mag-b.png
基礎研 Report Head Lineではそんなあなたにおすすめのメルマガ配信中!
各種レポート配信をメールでお知らせするので読み逃しを防ぎます!

ご登録はこちら
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大

＜今週の焦点：米経済に景気変調の芽はないのか？＞

  1. やや過熱感の出始めた米景気に対し、99 年６月以降FRB は金融引締めに転じた。しかし、政策転換の効果が減殺されているとの見方が多い。
  2. 過去、景気変調（景気後退に至らない場合も含め）に先立つ経済的な兆候として、持続的なインフレ率の上昇、その後の金融引締め転換が挙げられる。
    1) 引締め転換の３四半期後に成長率がピークを迎え易い。現在、住宅面で影響は顕在化へ
    2) インフレ率が3.5％（下記グラフ・変化率では1.5％）を超える状況になると、過去は景気変調を迎えた。現在コアは２％弱だが、CPI 全体では３％弱と警戒ゾーンにある。

＜最新の基礎研インデックス（P5参照）＞

  • 二面等価月次ＧＤＰ：３月はうるう年の反動で▲0.9％。1-3 月期は２％超の大幅成長に
  • 為替インデックス：５月の▲2.1％と緩やかな円高圧力の継続
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

日本大学経済学部教授　小巻 泰之

研究・専門分野

ソーシャルメディア

アクセスランキング

週間(ALL) その他

更新もっと見る

レポート紹介

【米経済：軽視できない金融引締め効果】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

米経済：軽視できない金融引締め効果のレポート　Topへ