- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- STP法による18ヵ月経済予測
1998年07月25日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
98年度の日本の景気は、民需低迷から2年連続のマイナス成長。
景気の転換点は99/4-6月期。在庫・資本ストック調整の進展から経済は自律的に回復に向かう。98年度▲0.3%、99年度+1.5%成長。
今回は日本経済の喫緊の課題である不良債権処理についての提言も行った。
(1998年07月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
新着記事
-
2025年06月24日
今週のレポート・コラムまとめ【6/17-6/23発行分】 -
2025年06月23日
東南アジア経済の見通し~政策対応で内需は底堅いが、外需は不透明感増し、景気減速へ -
2025年06月23日
内国歳入法899条項(案)-TACOで終わらなければ、日本にも影響か? -
2025年06月23日
インフレ時代にオフィス市場で普及が進むと期待されるCPI連動条項 -
2025年06月23日
マスク着用のコミュニケーションへの影響(1)-コロナ禍の研究を経て分かっていること/いないこと
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【STP法による18ヵ月経済予測】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
STP法による18ヵ月経済予測のレポート Topへ