パブリシティ

イベント(シンポジウムのご紹介)

2011年度

テーマ 復興から飛躍へ - 日本経済の針路 -
日時 2011年10月
場所
基調講演者
御厨 貴氏 東京大学先端科学技術研究センター 教授
  同大学院工学系研究科建築学専攻 兼担教授
パネリスト
小峰 隆夫氏 法政大学大学院政策創造研究科 教授
  日本経済研究センター 研究顧問
齋藤 富雄氏 公益財団法人兵庫県国際交流協会 理事長
村岡 富美雄氏 社団法人日本経済団体連合会
  経済政策委員会企画部 会長
コーディネーター 櫨(はじ) 浩一  専務理事 エグゼクティブ・フェロー

議事録

過去の実績一覧

書籍出版

  • 証券事典
    証券事典
    著者:
    証券経済学会(編著)/公益財団法人日本証券経済研究所(編)
    出版社:
    きんざい
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥15,000(税抜き)
    研究員:
    德島 勝幸 金融研究部

    ※当研究所の德島勝幸が、第1編と第3編の一部を執筆。


    ダイナミックに変貌する証券市場を読み解く!
    斯界の研究者が総力を結集した体系的大事典

  • テキストブック 地方財政
    テキストブック 地方財政
    著者:
    篠原 正博/大澤 俊一/山下耕治(編著)
    出版社:
    創成社
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥2,500(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第8章「地方債」を執筆。


    制度や政策に重点を置き、財政の意義と今後の役割をわかりやすく解説した。

  • 実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    著者:
    赤井 伸郎(編)
    出版社:
    有斐閣
    発行年月:
    2017年4月
    定価:
    ¥2,700(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第1部 第3章「政府間財政移転と地方財政」を執筆。


    財政学の基本に加えて、現実の重要課題もバランスよく学べる、新しいスタンダードテキスト。同じ体系のもとで各章を、「1財政の今(国・地方の役割)」「2理論・歴史を学ぶ」「3仕組み・政策・課題を学ぶ」の3つのパートに分け、学習できる画期的な1冊。

書籍出版一覧

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
10月17日
日本経済新聞 夕刊 5面 プロはこう読む 商品 NY原油、3ヵ月は46~58ドル 金融研究部
佐久間 誠
2017年
10月13日
日本経済新聞 朝刊 21面 東京の原油先物上昇 世界需要予測、上方修正で 金融研究部
佐久間 誠
2017年
10月12日
中部経済新聞 朝刊 8面 新年度を迎えた米国 前途多難の幕開け 経済研究部
窪谷 浩

新聞掲載一覧

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
10月16日
Bloomberg 日本はFTA交渉に応じない構え、TPP11合意見据え-日米経済対話 経済研究部
矢嶋 康次
2017年
10月24日号
週刊エコノミスト 98P 全国百貨店売上高(10月20日) 長雨、中国の訪日制限の影響に注目 経済研究部
矢嶋 康次
2017年
10月16日
日本経済新聞 電子版 原油上昇 供給不安呼ぶ中東の2つの火種 金融研究部
佐久間 誠

雑誌等掲載一覧

講演・学会報告

講演日 タイトル 主催 講演者
2017年
10月12日
不動産テックの最新動向とブロックチェーンの応用可能性 株式会社セミナーインフォ 金融研究部
佐久間 誠
2017年
10月11日
女性の活躍推進委員会企画部会 「女性の活躍で期待される消費拡大~DEWKS、パワーカップルに注目して」 一般社団法人日本経済団体連合会 生活研究部
久我 尚子
2017年
10月06日
第309回 都市法研究会 「生産緑地法改正と2022年問題への対応 」 都市法研究会 社会研究部
塩澤 誠一郎

講演・学会報告一覧

TV出演

放送日 番組名 内容 出演者
2017年
10月12日
テレビ東京 「Newsモーニングサテライト」 今日の株価見通し・注目ポイント 金融研究部
井出 真吾
2017年
10月11日
テレビ東京 「ゆうがたサテライト」 日経平均21年ぶり高値 景気回復はホンモノ? 金融研究部
井出 真吾
2017年
10月10日
BSジャパン 「日経プラス10」 衆院選!本格激戦がスタート、各党の経済政策は? 経済研究部
矢嶋 康次

TV出演一覧

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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