経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- REIT（リート） >
- 日銀の不動産投資信託（REIT）購入効果に疑問 －健全な市場形成を阻害するおそれも
日銀の不動産投資信託（REIT）購入効果に疑問 －健全な市場形成を阻害するおそれも
松村 徹
このレポートの関連カテゴリ
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■introduction
現在、追加的な金融緩和策として、日銀による株価指数連動型上場投資信託（ETF）や不動産投資信託（REIT）などのリスク資産購入が議論されている。しかし、REITの買いオペに限っていえば、以下の理由から、不動産市場を活性化するような直接的効果がないばかりか、健全なREIT市場の形成を阻害するおそれすらあると考える。
(2003年03月25日「不動産投資レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
松村 徹
松村 徹のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2016/01/08 | 猫と暮らせる理想の住まいを考える | 松村 徹 | 基礎研マンスリー |
| 2015/11/17 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その3）最後に問われる飼い主の愛情 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
| 2015/11/09 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その2）障害は大家さんの誤解 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
| 2015/11/04 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その1）猫を忌避する賃貸住宅 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年05月16日
令和の米騒動に対する包括的対策～米価格高騰を解消するために～ -
2025年05月16日
日本の民間活力はどの国と対比するのが適切か－国民負担控除後の１人あたりGDP実額から－ -
2025年05月16日
英国ＧＤＰ（2025年1-3月期）－前期比では0.7％に加速 -
2025年05月16日
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.2％（年率▲0.7％）－4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず -
2025年05月16日
わが国のホテル投資市場規模（2024年）
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【日銀の不動産投資信託（REIT）購入効果に疑問 －健全な市場形成を阻害するおそれも】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日銀の不動産投資信託（REIT）購入効果に疑問 －健全な市場形成を阻害するおそれものレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.