斉藤 誠

経済研究部 研究員

斉藤 誠(さいとう まこと)

研究・専門分野
アジア・新興国経済

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 アジア・新興国経済
自己紹介

新興国は、今や世界経済の6割を占めるまでに発展しました。なかでも成長著しいアジア新興国は、「世界の工場」のみならず「世界の消費地」としての存在感も増しています。しかし、アジア新興国と一括りに言っても、国によって発展段階や産業構造、構造的な問題は様々です。今後の熾烈な競争の結果、アジア新興国が先進国への仲間入りを果たせるかどうかは今後の取り組みにかかっています。
それぞれの国の成長性や課題そして政府の取り組みについて歴史を踏まえつつ、様々な角度から分析し、情報発信に繋げていきたいと思います。

経歴 【職歴】
 2008年 日本生命保険相互会社入社
 2012年 ニッセイ基礎研究所へ

斉藤 誠のレポート

2017年12月12日

【東南アジア経済】ASEANの貿易統計(12月号)~輸出は新型スマホ発売の影響で一段と上昇

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17年10月のASEAN主要6カ国の輸出(ドル建て通関ベース)は前年同月比19.5%増と、前月の同13.3%増から上昇し、4ヵ月連続の二桁増を記録した。輸...

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2017年12月01日

【インドGDP】7-9月期は前年同期比6.3%増~GST導入の影響が残り、景気回復は限定的に

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2017年7-9月期の実質GDP成長率は前年同期比6.3%増(前期:同5.7%増)と上昇したものの、市場予想の同6.4%増を小幅に下回った。需要項目別に見...

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2017年11月20日

【タイGDP】7-9月期は前年同期比+4.3%増~輸出関連セクターの改善で3期連続の成長加速

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2017年7-9月期の実質GDP成長率は前年同期比4.3%増と、前期の同3.8%増から上昇したほか、Bloomberg調査の市場予想(同3.9%増)を上回...

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斉藤 誠のパブリシティ

著書

  • アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    アジアの生命保険市場-現状・変化と将来展望
    著書:
    ニッセイ基礎研究所(編)
    出版社:
    文眞堂
    発行年月:
    2017年10月
    定価:
    ¥3,400(税抜き)

     

    ※当研究所、平賀富一・三尾幸吉郎・片山ゆき・中村亮一・斉藤誠・松岡博司・小林雅史・金明中が執筆。


    アジアの経済発展の中、各国の生保市場は急速に拡大・変化している。今や、欧米日企業のみならずアジアの地場有力企業も交えた競争が激化し、革新的な生保商品や販売チャネル・手法が続々と導入されている。他方、各市場の発展の格差・ひずみなど諸課題を克服しつつ、消費者ニーズに応えた健全な市場としての発展も求められている。各市場を巡る重要ポイントをニッセイ基礎研が分析・解説する

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2017年07月09日 マレーシア不動産セミナー 「マレーシア経済の成長性と金融・不動産市場の評価」 三井不動産リアルティ株式会社
2017年02月18日 マレーシア不動産セミナー 「マレーシアの経済状況・不動産市況および今後の経済成長戦略の展望について」 三井不動産リアルティ株式会社
2015年03月12日 Bloomberg・SGX共催特別セミナー 「アジアの秘宝:エマージングマーケット・アセットの見通し」 シンガポール取引所・Bloomberg L.P. 共催

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TV出演

放送日 内容 番組名
2017年11月21日 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」 NHKワールドTV 「NHK NEWSLINE」
2017年06月05日 新興国アップデート 「フィリピン消費者物価」 テレビ東京 「Newsモーニングサテライト」
2016年06月17日 海外の政治動向について学ぼう 5日目 日経CNBC 「今日の一粒!けいざい豆知識「イチマメ.r」」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年10月25日 日本経済新聞 夕刊 11面 新興国投資の勘所(上) 産業育成の取り組み 目向けて
2017年05月04日 The Japan Times 4面 Boost domestic consumption to sustain fiscal growth
2016年10月20日 日経産業新聞 朝刊 4面 【リポートを読む】 中台関係の冷却、経済に悪影響 蔡政権の支持率も低下

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2017年11月21日号 週刊エコノミスト 86P タイの国内総生産(11月20日) 外需主導の景気回復続く
2017年11月08日号 不動産経済FAX-LINE 3-5P インドで広がる農家の債務免除
2017年11月07日 NNA ASIA 迫る総選挙、企業は冷静対応 経済熱再び(下) 制度改革本腰を

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