パブリシティ

イベント(シンポジウムのご紹介)

2012年度

テーマ 日本のビジネスリスク - 自然災害と財政・年金 -
日時 2012年10月
場所
基調講演者
鎌田 浩毅氏 京都大学大学院人間・環境学研究科 教授
  同総合人間学部 教授
パネリスト
駒村 康平氏 慶應義塾大学経済学部 教授
中里 透氏 上智大学経済学部 准教授
  一橋大学国際・公共政策大学院 特任准教授
藤原 清明氏 一般社団法人日本経済団体連合会 経済政策本部長
牧嶋 博子氏 TBSテレビ報道局解説委員
コーディネーター 德島 勝幸  年金総合リサーチセンター 年金研究部長

議事録

過去の実績一覧

書籍出版

  • 証券事典
    証券事典
    著者:
    証券経済学会(編著)/公益財団法人日本証券経済研究所(編)
    出版社:
    きんざい
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥15,000(税抜き)
    研究員:
    德島 勝幸 金融研究部

    ※当研究所の德島勝幸が、第1編と第3編の一部を執筆。


    ダイナミックに変貌する証券市場を読み解く!
    斯界の研究者が総力を結集した体系的大事典

  • テキストブック 地方財政
    テキストブック 地方財政
    著者:
    篠原 正博/大澤 俊一/山下耕治(編著)
    出版社:
    創成社
    発行年月:
    2017年6月
    定価:
    ¥2,500(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第8章「地方債」を執筆。


    制度や政策に重点を置き、財政の意義と今後の役割をわかりやすく解説した。

  • 実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    実践 財政学-基礎・理論・政策を学ぶ
    著者:
    赤井 伸郎(編)
    出版社:
    有斐閣
    発行年月:
    2017年4月
    定価:
    ¥2,700(税抜き)
    研究員:
    石川 達哉 経済研究部

    ※当研究所の石川達哉が、第1部 第3章「政府間財政移転と地方財政」を執筆。


    財政学の基本に加えて、現実の重要課題もバランスよく学べる、新しいスタンダードテキスト。同じ体系のもとで各章を、「1財政の今(国・地方の役割)」「2理論・歴史を学ぶ」「3仕組み・政策・課題を学ぶ」の3つのパートに分け、学習できる画期的な1冊。

書籍出版一覧

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
07月21日
日本経済新聞 朝刊 5面 輸入2年半ぶり増 1~6月 内需持ち直し映す 経済研究部
斎藤 太郎
2017年
07月19日
中部経済新聞 朝刊 8面 高まる米債デフォルト危機 経済研究部
窪谷 浩
2017年
07月17日
日本経済新聞 朝刊 3面 物価予測 なぜズレる? 2年連続大はずれ 経済研究部
上野 剛志

新聞掲載一覧

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2017年
8月01日号
近代セールス 3P もっと自由に仕事・学習・余暇のバランスが選べるシステムを 経済研究部
櫨(はじ) 浩一
2017年
07月20日
日本経済新聞 電子版 日銀、6度あることは7度あるか 物価目標先送りに市場冷静 経済研究部
矢嶋 康次
2017年
07月20日
REUTERS 日銀決定会合こうみる:日銀は緩和継続、円安は海外の追い風待ち 経済研究部
上野 剛志

雑誌等掲載一覧

講演・学会報告

講演日 タイトル 主催 講演者
2017年
07月18日
第22回企業セミナー 「経営に資する健康経営」を考える 株式会社藤田組 金融研究部
江木 聡
2017年
07月16日
日本労務学会 第47回全国大会 「社会保険料の帰着に関する先行研究や企業の雇用に与える影響に関する分析」 日本労務学会 生活研究部
金 明中
2017年
07月15日
オープンカレッジ講座 第2回 「英国離脱後のEU~現状分析と今後の展望」 早稲田大学エクステンションセンター 経済研究部
伊藤 さゆり

講演・学会報告一覧

TV出演

放送日 番組名 内容 出演者
2017年
07月20日
BSジャパン 「Nikkei モーニングプラス」 日銀のETF買い やめるなら今がチャンス 金融研究部
井出 真吾
2017年
07月19日
日経CNBC 「夜エクスプレス」 企業業績と株価水準 金融研究部
井出 真吾
2017年
07月18日
BSフジLIVE 「プライムニュース」 「アベノミクス」徹底検証 人口減少社会に必要な経済政策 経済研究部
斎藤 太郎

TV出演一覧

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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