経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し >
- 2020～2022年度経済見通し（21年2月）
2021年02月16日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2021年02月16日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
関連レポート
- QE速報：10-12月期の実質GDPは前期比3.0％（年率12.7％）－２四半期連続で年率二桁の高成長も、1-3月期はマイナス成長が不可避
- 2020年10-12月期の実質GDP～前期比2.1％（年率8.5％）を予測～
- 雇用関連統計20年12月－雇用情勢の厳しさは和らぐが、先行きは再び悪化へ
- 鉱工業生産20年12月－2四半期連続の増産、予測指数も強め
- 消費者物価（全国20年12月）－コアCPI上昇率は約10年ぶりの下落率も、「Go To トラベル」の停止が続けば、21年度入り後にほぼゼロ％へ
- 貿易統計20年12月－10-12月期の外需寄与度は前期比1.0％（年率3.9％）のプラスに
- 法人企業統計20年7-9月期－企業収益は持ち直すが、設備投資は調整が継続
- 日銀短観（12月調査）～企業の景況感は2期連続で改善も、警戒感は根強い、投資は軒並み下方修正
- 新型コロナによる都道府県別の個人消費減少額を試算－緊急事態宣言の再発令でさらなる落ち込みは不可避
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年：日本生命保険相互会社
・ 1996年：ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2012年～ 神奈川大学非常勤講師（日本経済論）
・ 2018年～ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/11/21 | 貿易統計25年10月－米国向け自動車輸出が持ち直し | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/11/21 | 消費者物価（全国25年10月）－コアCPI上昇率は25年度末にかけて2％を割り込む公算 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/11/18 | 2025～2027年度経済見通し（25年11月） | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/11/17 | QE速報：2025年7-9月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.4％（年率▲1.8％）－トランプ関税の影響が顕在化し、6四半期ぶりのマイナス成長 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年11月21日
貿易統計25年10月－米国向け自動車輸出が持ち直し -
2025年11月21日
消費者物価（全国25年10月）－コアCPI上昇率は25年度末にかけて2％を割り込む公算 -
2025年11月20日
持続可能なESGを求めて－目標と手段とを取り違えないこと -
2025年11月20日
「ラブブ」とは何だったのか－SNS発の流行から考える“リキッド消費” -
2025年11月19日
１ドル155円を突破、ぶり返す円安の行方～マーケット・カルテ12月号
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2020～2022年度経済見通し（21年2月）】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2020～2022年度経済見通し（21年2月）のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.