日本の不妊治療動向2021-2021年の不妊治療周期総数は498,140件と、前年より48,240件の増加、治療ピークは39歳と2020年より1年前倒し- | ニッセイ基礎研究所
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日本の不妊治療動向2021-2021年の不妊治療周期総数は498,140件と、前年より48,240件の増加、治療ピークは39歳と2020年より1年前倒し-
生活研究部 研究員・ジェロントロジー推進室・ヘルスケアリサーチセンター 兼任 乾 愛
2021年の不妊治療実績件数(年別治療周期総数 )は、498,140件(前年差:+48,240件)であり、治療法別では体外受精を示すIVF・顕微授精を示すICSI・凍結融解胚(卵)移植のいずれも大幅な実績件数の増加が示され、年齢別の不妊治療実績件数(治療周期数)のピークは39歳における29,264件であり、2020年の治療ピーク40歳よりも1歳分早くピークが到来している傾向が明らかになった。
また、2021年の不妊治療の妊娠率・流産率・生産率(全凍結周期を除外)を見たところ、妊娠率は、21歳から33歳頃まで40%前後で推移したのち下降、生産率も30%前後で推移したのち下降、流産率は34歳で 20%に到達し、その後一気に上昇曲線を描いている。 生産率は43歳で医学的臨界点となる5%程になることも明らかとなった。
2021年時点では、2022年からの保険適用を見越して、特定不妊治療助成事業の適用要件から所得制限が撤廃、補助額も拡充され、治療に踏み込みやすくなった一方で、妊孕性の限界が迫る43歳以上の治療者が全体の17.5%を占める実態は、今後の制度の在り方に影響を与える重要なポイントになるだろう。
尚、日本産科婦人科学会では、毎年ARTデータを公表しており、引き続き、そのデータを用いて日本生殖補助医療の特徴を解析する予定である。次稿では、不妊治療が保険適用化されて初めての2022年ARTデータの動向を取り扱うものである。
■目次
1――はじめに
2――2021年不妊治療の特徴
1|不妊治療実績件数(年別治療周期総数の推移)
2|2021年 年齢別治療実績件数(治療周期総数)
3|2021年 年齢別治療実績件数(妊娠周期数・流産率・生産周期数)
4|2021年 年齢別治療実績件数(妊娠周期数・流産率・生産周期数)
(2024年08月06日「基礎研レター」)
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03-3512-1847
- 【職歴】
2012年 東大阪市 入庁(保健師)
2018年 大阪市立大学大学院 看護学研究科 公衆衛生看護学専攻 前期博士課程修了
(看護学修士)
2019年 ニッセイ基礎研究所 入社
2019年~大阪市立大学大学院 看護学研究科 研究員(現:大阪公立大学 研究員)
【資格】
看護師・保健師・養護教諭一種・第一種衛生管理者
【加入団体等】
日本公衆衛生学会・日本公衆衛生看護学会・日本疫学会
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