2022年02月18日

アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん

保険研究部 上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長 有村 寛

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
全文ダウンロード（PDF）
■要旨

マニュライフは、2022年1月19日に、アジアの消費者8,276人を対象に2021年11月に行った調査結果を公表した。

同調査では、回答者の半数以上 は、新型コロナウイルスへの対応は、最低でもあと１年以上続くと予想するとともに、収入ならびに幸福な生活に対する懸念が続く中で、健康、デジタル化への対応、支出に関する習慣を変えた、と回答しており、これまで紹介してきたような、保険ニーズの高まり等に加え、新型コロナウィルスによる家計・健康への影響・懸念、行動の変化等も取り上げられており、ここではその概要について紹介したい。

■目次

1―はじめに
2―新型コロナウイルスが家計・健康に与える影響
3―高い保険加入ニーズと保険加入にあたっての主な障害
4―健康アプリの使用や運動もさかん
5―おわりに

【次ページ】はじめに

1 2 »

(2022年02月18日「保険・年金フォーカス」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

保険研究部   上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長

有村 寛 (ありむら ひろし)

研究・専門分野
保険商品・制度

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

03-3512-1822

経歴
  • 【職歴】
    1989年　日本生命入社
    1990年　ニッセイ基礎研究所　総合研究部
    1995年以降、日本生命にて商品開発部、法人営業企画部（商品開発担当）、米国日本生命（出向）、企業保険数理室、ジャパン・アフィニティ・マーケティング（出向）、企業年金G等を経て、2021年 ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月より現職

週間アクセスランキング

保険 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    ピックアップ

    レポート紹介

    【アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかんのレポート　Topへ