- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 保険 >
- 中国・アジア保険事情 >
- アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん
アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん
保険研究部 上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長 有村 寛
このレポートの関連カテゴリ
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
マニュライフは、2022年1月19日に、アジアの消費者8,276人を対象に2021年11月に行った調査結果を公表した。
同調査では、回答者の半数以上 は、新型コロナウイルスへの対応は、最低でもあと1年以上続くと予想するとともに、収入ならびに幸福な生活に対する懸念が続く中で、健康、デジタル化への対応、支出に関する習慣を変えた、と回答しており、これまで紹介してきたような、保険ニーズの高まり等に加え、新型コロナウィルスによる家計・健康への影響・懸念、行動の変化等も取り上げられており、ここではその概要について紹介したい。
■目次
1―はじめに
2―新型コロナウイルスが家計・健康に与える影響
3―高い保険加入ニーズと保険加入にあたっての主な障害
4―健康アプリの使用や運動もさかん
5―おわりに
(2022年02月18日「保険・年金フォーカス」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1822
- 【職歴】
1989年 日本生命入社
1990年 ニッセイ基礎研究所 総合研究部
1995年以降、日本生命にて商品開発部、法人営業企画部(商品開発担当)、米国日本生命(出向)、企業保険数理室、ジャパン・アフィニティ・マーケティング(出向)、企業年金G等を経て、2021年 ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月より現職
2023年~ 大阪経済大学経済学部非常勤講師
有村 寛のレポート
新着記事
-
2025年10月30日
潜在成長率は変えられる-日本経済の本当の可能性 -
2025年10月30日
米FOMC(25年10月)-市場予想通り、政策金利を▲0.25%引き下げ。バランスシート縮小を12月1日で終了することも決定 -
2025年10月30日
試練の5年に踏み出す中国(後編)-「第15次五カ年計画」建議にみる、中国のこれからの針路 -
2025年10月30日
米国で進む中間期の選挙区割り変更-26年の中間選挙を見据え、与野党の攻防が激化 -
2025年10月29日
生活習慣病リスクを高める飲酒の現状と改善に向けた対策~男女の飲酒習慣の違いに着目して
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかんのレポート Topへ










