新NISAでは何に投資したら良いのか（続編）－長期投資ではやはりリスクよりもリターンを気にすべき　|ニッセイ基礎研究所

1――20年間投資する場合、リスクよりもリターンを気にすべき理由

前回のレポート¹「新NISAでは何にどのように投資したら良いのか－長期の資産形成ではリスクよりもリターンを気にすべき」で、高いリターンが期待できる市場インデックス型投資対象に長期投資をすると、短期的リターンのブレ、つまりリスクが大きいため、投資期間が長くなるにつれ、最終時価残高のバラツキも大きくなるが、時価残高の増加によるメリットを上回るほど高いリスクの悪影響は大きくはないと述べた（図表１）。

さらに、「低リスク低リターンの投資対象に投資する場合と、高リスク高リターンの投資対象に投資する場合との最終時価残高の差はもはや回復できないほどに大きくなる。」とも説明した。

以上の点については、前回のレポートでは最大値と最小値と平均値で説明したが、今回は最大値や最小値ではなく、多くのケースが該当する図表１の75％範囲に注目して、バランス型（図表１：青枠）、先進国株式型（図表１：緑枠）とナスダック100連動の米国株式型（以下、ナスダック100、図表１：赤枠）についてイメージ図で分かりやすく説明したい。

バランス型へ20年間毎月５万円を積立投資した場合の最終的時価残高は、平均が1,661万円で、75％範囲内の最大値が1,810万円、75％範囲内の最小値が1,496万円となり、75％範囲内の最大値と最小値の差が314万円とバラツキは小さい。（図表２：青の三角形）。

先進国株式型へ投資をした場合は、平均が2,851万円で、75％範囲内の最大値が3,990万円、75％範囲内の最小値が1,818万円となり、75％範囲内の最大値と最小値の差が2,172万円とバラツキがかなり大きくなる（図表２：緑の三角形）。

ナスダック100へ投資をした場合は、平均が3,552万円で、75％範囲内の最大値が6,393万円、75％範囲内の最小値が1,799万円、75％範囲内の最大値と最小値の差が4,594万円とバラツキは極めて大きい（図表２：赤の三角形）。

３つの投資対象ともに全体的に上の方に拡がっているが、ナスダック100、先進国株式型、バランス型の順で上への拡がりが大きい。これは、短期的リターンのブレが大きくリスクの高い投資対象に投資すると、20年後の最終時価残高のバラツキも大きくなるものの、長期的に高いリターンを得られることで雪だるま式に資産が拡大したことによるものである。

その結果、高いリスクによるデメリットを高いリターンによるメリットが上回り、長期的な資産形成にプラスに働いたと言える。さらに、ナスダック100は一般的に極めてリスクが高い対象とみられているが、75％範囲内の上限に近い、ある程度幸運なケースでは、6,000万円を超える高額の資産形成となるチャンスもあった。但し、ここ10数年のナスダック100のパフォーマンスが良すぎることも否定できないので、今後もこのような超高額の資産形成が可能かどうかは分からないが、市場インデックス型投資対象の中では比較的高額な資産形成ができる可能性が高い。

ご参考のため、図表１の75％範囲内について、国内債券型、外国債券型、S＆P 500についてのイメージ図を作成してみた（図表２－続き）。国内株式型はアベノミクス以前と以降で投資特性が大きく変化したと思われるため、除外している。

しかしながら、図表２及び図表２－続きの三角形はあくまで20年目時点の最終時価残高の分布を単純にイメージで示したものであり、積立投資開始時点から積立投資終了時点の20年目までの20年間の時価残高の途中経過は、図表２だけでは把握できない。そのため、新NISAでおすすめの投資対象の一つである先進国株式型に20年間毎月５万円積立投資する場合を取り上げ、実際に全223ケースにおける時価残高推移状況を図示してみた（図表３）。

全223ケースにおける20年間の時価残高推移を表している緑の部分のみに注目すると、図表２に示したように、全ケースの時価残高が順調に上昇しているように見える。しかし、実際には、個別ケースにおける時価残高推移は直線的な上昇ではないことに注意が必要である。

例えば、20年後の時価残高が最大値になったケース（図表３：赤の線）の場合、積立投資開始から４年目くらいまでは時価残高は平均的な増加ペースとなっているが、６年目には最小レベルの時価残高になっている。その後は順調に時価残高が増加していき、17年目から急速に時価が上昇し、20年後の時価残高が最も高いケースとなった。つまり、最大値のケースは当初から時価残高上位にあったわけではない。

75％範囲内の最大値になったケース（図表３：ピンクの線）は、最大値になったケースと概ね同じような時価残高推移で、19年8か月目と９か月目の２か月間は一時的に最大値になった赤の線を上回っていたが、最後のわずか２か月間で3,990万円まで下落し、20年後に最大値の4,661万円と671万円の差が生じたが、十分に高い時価残高であり幸運なケースである。

75％範囲内の最小値になったケース（図表３：青の線）は、積立開始当初はやや下位に位置していたものの、５年目から７年目まで急上昇し、時価残高上位となった。しかし、それ以降しばらくはITバブル崩壊の影響から時価があまり変動せず、時価残高は中位レベルとなった。その後また時価が急上昇し、16年目に時価残高上位となったが、結局はリーマンショックを含む世界的な金融危機によって時価が急落して18年目には時価残高最小レベルとなった。その後やや時価を戻したものの、十分に上昇しきれず、最終的に1,818万円にとどまる結果となった。かなり激しい時価増減があったケースである。

最小値になったケース（図表３：黒の線）は、積立開始からしばらくは時価が低迷していたが、６年目以降、時価が急上昇し、９年目には時価残高最大レベルになった。それ以降ITバブル崩壊の影響から途中時価上昇がなく14年目に時価残高が下位となったが、それ以降、時価が急上昇し、18年5か月目には時価残高が3,501万円にも到達した。しかし、リーマンショックを含む世界的な金融危機が発生し、たった２年足らずで最小値の1,404万円まで時価が急落した。

このように、図表１は20年後の最終時価残高という一時点で見た結果であるが、実際の時価残高推移は図表３で示した通り、20年間にわたって、各ケースの値動きはバラバラであり、事前には予想がつかないくらいとても激しいことが分かる。一方で、図表３の緑の部分を見ると、平均値の2,851万円の周辺の緑が濃く、この周辺に多くのケースの最終時価残高が集中していることが分かる。さらに、平均値の周辺だけでなく、75％範囲内の最大値・最小値の周辺の緑も濃く、20年後の緑の部分にはかなり濃淡があり、正規分布のような綺麗な分布ではないことも分かる。

それに対して、図表２は20年後の時価残高分布の75％範囲にあたるケースを単純化して描いた図であり、時価残高が増える方向を投資対象ごとに比較しやすいように示している。例えば、ナスダック100に投資した場合は75％範囲内の最悪のケース（1,799万円）でさえも、バランス型の平均値である1,661万円を上回っているなど、リスクが高くなるにつれてバラツキも大きくなっていくが、高いリターンによる時価残高の増加の恩恵を上回るほどではないことが分かりやすく表示されている。

繰り返しになるが、リスクを取らないと、高いリターンが期待できない。新NISAの投資対象であるインデックス型商品には銘柄選択効果が期待できて、信用リスクや流動性リスクは最小限に抑えられている。価格変動リスクから主に影響を受けている市場インデックス型商品の最終時価残高のバラツキが時間経過とともに大きくなる。しかし、先進国株式型、S＆P 500、ナスダック100等の高リスク高リターンの投資対象とバランス型、国内債券型等の低リスク低リターンの投資対象との最終時価残高の差は、投資期間が長ければ長いほど回復できないほどに拡大していく傾向がある。長期投資では、やはりリスクよりもリターンを気にすべきであると筆者は考えている。

また、結果的に最小値となったケースはとても残念なケースではあるが、注目に値する。20年間の投資が終了する直前に、２年足らずで時価残高が3,501万円から1,404万円まで半分以下に下落した。こうした不幸なケースがあることを考えると、投資期間は20年間ではあるが、20年間の間にある程度満足ができる資産残高額に到達した場合は、全額をリスクの低いポートフォリオや預貯金に移行することで、短期間における大きな価格損失を回避できるので、真剣に検討する価値があると思う。

一方で、今から老後資金の形成を始める若い人等、資産形成における投資期間が長いが、投資期間中に株価暴落等の不幸なケースに当たったらどうすべきなのかということと、気長に辛抱強く待っていれば実質的な価格損失を回避できる可能性がかなり高いことを次章で説明してみたい。

¹ 熊紫云「新NISAでは何にどのように投資したら良いのか－長期の資産形成ではリスクよりもリターンを気にすべき」基礎研レポ―ト2023年７月28日https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=75635?site=nli