経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 住宅ローンの固定金利利用率、アメリカが９割超に対して日本は１割未満にとどまる～日本では低金利が続いていたからなのか～
住宅ローンの固定金利利用率、アメリカが９割超に対して日本は１割未満にとどまる～日本では低金利が続いていたからなのか～
金融研究部 客員研究員 小林 正宏
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2023年09月13日「基礎研レポート」)
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
- 【職歴】
1988年 住宅金融公庫入社
1996年 海外経済協力基金（OECF）出向（マニラ事務所に３年間駐在）
1999年 国際協力銀行（JBIC）出向
2002年 米国ファニーメイ特別研修派遣
2022年 住宅金融支援機構 審議役
2023年 ６月 日本生命保険相互会社 顧問
７月 ニッセイ基礎研究所 客員研究員（現職）
【加入団体等】
・日本不動産学会 正会員
・資産評価政策学会 正会員
・早稲田大学大学院経営管理研究科 非常勤講師
【著書等】
・サブプライム問題の正しい考え方（中央公論新社、2008年、共著）
・世界金融危機はなぜ起こったのか（東洋経済新報社、2008年、共著）
・通貨で読み解く世界経済（中央公論新社、2010年、共著）
・通貨の品格（中央公論新社、2012年）など
小林 正宏のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/03/07 | 東京23区で子育てをしている世帯の過半は年収１千万円以上－１億円を超えた東京23区のマンション市場の行方は? | 小林 正宏 | 基礎研マンスリー |
| 2025/02/26 | 利上げで潤った米銀～FRBの損失は拡大も金融システム全体ではニュートラル～ | 小林 正宏 | 研究員の眼 |
| 2025/01/20 | 東京23区で子育てをしている世帯の過半は年収１千万円以上～１億円を超えた東京23区のマンション市場の行方は？～ | 小林 正宏 | 研究員の眼 |
| 2024/12/26 | 日本国のGDP、カリフォルニア州に抜かれる～円安の影響も大きいが、産業構造の違いも～ | 小林 正宏 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年06月26日
中国：25年4～6月期の成長率予測－前期から減速。外需が減速し始めた一方、政策効果で安定は維持 -
2025年06月26日
新NISAの利用実態～利用状況調査：2024年12月末時点（確報値）を踏まえて～ -
2025年06月26日
自社株買いの取得期間は長期化、より柔軟な買付姿勢へ～2025年４－5月の自社株買い動向～ -
2025年06月26日
マスク着用のコミュニケーションへの影響（２）－コロナ禍の研究を経て分かっていること/いないこと -
2025年06月25日
退職世代の家計の実際－統計で見る退職世代の貯蓄・消費
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【住宅ローンの固定金利利用率、アメリカが９割超に対して日本は１割未満にとどまる～日本では低金利が続いていたからなのか～】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
住宅ローンの固定金利利用率、アメリカが９割超に対して日本は１割未満にとどまる～日本では低金利が続いていたからなのか～のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.