
金融研究部 客員研究員
小林 正宏(こばやし まさひろ)
研究・専門分野
国内外の住宅・住宅金融市場
自己紹介 経歴
研究分野・専門分野 | 国内外の住宅・住宅金融市場 |
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自己紹介 |
「金融は科学に裏打ちされたアートである」 |
経歴 |
【職歴】 1988年 住宅金融公庫入社 1996年 海外経済協力基金(OECF)出向(マニラ事務所に3年間駐在) 1999年 国際協力銀行(JBIC)出向 2002年 米国ファニーメイ特別研修派遣 2022年 住宅金融支援機構 審議役 2023年 6月 日本生命保険相互会社 顧問 7月 ニッセイ基礎研究所 客員研究員(現職) 【加入団体等】 ・日本不動産学会 正会員 ・資産評価政策学会 正会員 ・早稲田大学大学院経営管理研究科 非常勤講師 【著書等】 ・サブプライム問題の正しい考え方(中央公論新社、2008年、共著) ・世界金融危機はなぜ起こったのか(東洋経済新報社、2008年、共著) ・通貨で読み解く世界経済(中央公論新社、2010年、共著) ・通貨の品格(中央公論新社、2012年)など |
小林 正宏のレポート
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2025年03月07日
東京23区で子育てをしている世帯の過半は年収1千万円以上-1億円を超えた東京23区のマンション市場の行方は?
株式会社不動産経済研究所によれば、2024年の東京23区の新築分譲マンションの平均価格は前年比2.6%下落したものの1億1,181万円... -
2025年02月26日
利上げで潤った米銀~FRBの損失は拡大も金融システム全体ではニュートラル~
アメリカの中央銀行に相当するFRB(連邦準備制度理事会)は、インフレ対応のため2022年3月から利上げを開始し、2年弱の間に政策金利を... -
2025年01月20日
東京23区で子育てをしている世帯の過半は年収1千万円以上~1億円を超えた東京23区のマンション市場の行方は?~
株式会社不動産経済研究所によれば、2024年度上半期(2024 年4月~9月)の東京23区の新築分譲マンションの平均価格は前年比4.5%... -
2024年12月26日
日本国のGDP、カリフォルニア州に抜かれる~円安の影響も大きいが、産業構造の違いも~
日本の名目GDPは季節調整済み年率換算値で2024年第2四半期に607兆5064億円と、初めて600兆円を超え、同第3四半期には610...
講演・学会報告
講演日 | 講演タイトル | 主催 |
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2024年11月24日 | 日本不動産学会 秋季全国大会(学術講演会) 「居住者・利用者にとっての価値」 指定討論者 | 公益社団法人日本不動産学会 |
2024年10月17日 | 国際金融の実務・政策2 「日米の金融政策と住宅市場の動向」 | 東京都立大学経済経営学部 |
2024年03月30日 | CREI International Forum (March 2024) 「日本における住宅取得能力と人口動態の実証分析」 | 東京大学連携研究機構 不動産イノベーション研究センター(CREI) |
TV出演
放送日 | 内容 | 番組名 |
---|---|---|
2024年12月27日 | 戸建て住宅業界について | NHK(総合) 「経済バックヤード」 |
2024年03月25日 | 円安の要因はアメリカに | テレビ東京 「ワールドビジネスサテライト」 |
2024年02月20日 | <滝田キャスターの視点>日銀はもうかっている? | テレビ東京 「ワールドビジネスサテライト」 |
新聞掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
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2024年06月30日 | 中国新聞SELECT 朝刊 1面 | 住宅メーカー 米市場に活路 高まる新築需要 技術力でシェア拡大狙う |
2024年02月29日 | 西日本新聞 朝刊 6面 | マンション バブル比1.3倍 23年の新築販売価格 福岡など都市部に供給偏り |
2024年02月29日 | 四国新聞 朝刊 7面 | マンション価格最高 首都・近畿圏に供給偏り |
雑誌等掲載
掲載日 | 媒体 | タイトル |
---|---|---|
2025年03月 | 資産評価政策学 25巻2号(通巻50号) | 東京都区部の既存マンションのリフォームによる価値向上の実証分析 |
2025年01月25日 | TBS CROSS DIG with Bloomberg | 「億ション」が普通になってきた 購入には年収1千万円で頭金1千万円余が必要な計算に 東京23区マンション市場の行方 |
2025年02月号 | Housing Tribune 13-15P | 2025年の住宅マーケット インフレ、金利上昇の局面、金融政策がより重要に。賃上げと物価上昇の好循環を実現できるかの瀬戸際 |
所属部署
関連カテゴリ
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