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パンデミックは生命保険需要を大きく喚起するのか-米国の従業員マーケットから

保険研究部 上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長 有村 寛
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新型コロナウイルスの感染拡大を経て、米国では2021年の生保販売が前年比20%増になる等、生命保険へのニーズが顕在化してきている。このような中、米国における生保・年金のマーケティングに関する代表的な調査・教育機関であるLIMRAは、米国における従業員の生命保険に対する意識について、2022年3月にレポートを発表している。
ここでは、同レポートに加え、必要に応じてLIMRAによる他のレポート・データ等も参照しつつ、米国の従業員の生命保険に対する意識について、概要を紹介したい。
■目次
1――はじめに
2――生命保険に対するニーズの高まりならびに団体生命保険・個人保険別の加入状況
3――雇用主が提供する生命保険の必要度・依存度
4――低い従業員の制度理解
5――おわりに
(2022年06月01日「保険・年金フォーカス」)

03-3512-1822
- 【職歴】
1989年 日本生命入社
1990年 ニッセイ基礎研究所 総合研究部
1995年以降、日本生命にて商品開発部、法人営業企画部(商品開発担当)、米国日本生命(出向)、企業保険数理室、ジャパン・アフィニティ・マーケティング(出向)、企業年金G等を経て、2021年 ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月より現職
有村 寛のレポート
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