経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 資産運用・資産形成 >
- 株式 >
- TOPIXの見直しが指数の騰落率に与える影響は？
2021年07月30日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■要旨
東京証券取引所は2022年４月４日付で、現在の５つの市場区分から３つの市場区分（プライム市場・スタンダード市場・グロース市場）に移行する。
新市場区分への移行に合わせて、TOPIX等株価指数も見直される。新市場区分への移行とTOPIXの見直しは現行のTOPIXの騰落率にどの程度影響するのだろうか。
プライム市場とTOPIXの見直し方針に沿って、プライム市場基準適格企業指数と見直し後TOPIXをそれぞれ概算で作成し、現行のTOPIXと騰落率を比較した。
■目次
はじめに
■プライム市場の上場基準
■見直し後のTOPIXは市場区分と切り離して運用
■指数の騰落率への影響は？
東京証券取引所は2022年４月４日付で、現在の５つの市場区分から３つの市場区分（プライム市場・スタンダード市場・グロース市場）に移行する。
新市場区分への移行に合わせて、TOPIX等株価指数も見直される。新市場区分への移行とTOPIXの見直しは現行のTOPIXの騰落率にどの程度影響するのだろうか。
プライム市場とTOPIXの見直し方針に沿って、プライム市場基準適格企業指数と見直し後TOPIXをそれぞれ概算で作成し、現行のTOPIXと騰落率を比較した。
■目次
はじめに
■プライム市場の上場基準
■見直し後のTOPIXは市場区分と切り離して運用
■指数の騰落率への影響は？
(2021年07月30日「基礎研レター」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1855
経歴
- 【職歴】
2006年 資産運用会社にトレーダーとして入社
2015年 ニッセイ基礎研究所入社
2020年4月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・早稲田大学大学院経営管理研究科修了（MBA、ファイナンス専修）
森下 千鶴のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/10/08 | Investors Trading Trends in Japanese Stock Market：An Analysis for September 2025 | 森下 千鶴 | 研究員の眼 |
| 2025/10/07 | 投資部門別売買動向（25年９月）～事業法人は52カ月連続買い越し～ | 森下 千鶴 | 研究員の眼 |
| 2025/10/03 | 進む東証改革、なお残る上場維持基準の課題 | 森下 千鶴 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2025/09/09 | Investors Trading Trends in Japanese Stock Market：An Analysis for August 2025 | 森下 千鶴 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年11月04日
今週のレポート・コラムまとめ【10/28-10/31発行分】 -
2025年10月31日
交流を広げるだけでは届かない－関係人口・二地域居住に求められる「心の安全・安心」と今後の道筋 -
2025年10月31日
ＥＣＢ政策理事会－3会合連続となる全会一致の据え置き決定 -
2025年10月31日
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～ -
2025年10月31日
保険型投資商品の特徴を理解すること（欧州）－欧州保険協会の解説文書
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【TOPIXの見直しが指数の騰落率に与える影響は？】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
TOPIXの見直しが指数の騰落率に与える影響は？のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.