2018年04月16日

ひとり暮らしの若者の家電事情－雇用環境改善でひとり暮らしが増加、パソコンやスマホがあるからテレビはいらない？

生活研究部 上席研究員 久我 尚子

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■要旨
 
  • 近年、ひとり暮らしの若者が増えている。背景にはアベノミクスによる雇用環境の改善がある。若年層の失業率や非正規雇用者率は低下しており、大学卒予定者の内定率は上昇している。
     
  • 住まいの変化や情報通信技術の進化により、ひとり暮らしの家電保有状況が変化している。備え付けの小型冷蔵庫の設置やフローリング床が増えるなど、住まいの利便性向上により、冷蔵庫や掃除機の保有率が低下している。さらに、パソコンやスマートフォンの普及により、機能的にも内容（コンテンツ）的にも通信と放送の融合が進むことで、男性ではテレビの保有率が低下している。
     
  • 今後、日本では高齢層を中心に単身世帯が増える見込みだ。住まいの変化や技術革新は若者だけでなく高齢者を含めた消費者全体に関わる変化だ。消費者の暮らしや価値観の変化を丁寧に読み解くことが、日本の消費市場を生き残る鍵だ。

■目次

1――はじめに
2――若者の親との同居率～アベノミクスによる雇用環境の改善で、ひとり暮らしが増加
3――ひとり暮らしの若者の家電事情～パソコンやスマホがあるからテレビはいらない？
　　1｜家事用耐久財の保有状況
　　～近年、男女とも冷蔵庫が若干低下、女性では掃除機や電子レンジも低下
　　2｜教養娯楽用耐久財や通信機器の保有状況
　　～男性ではパソコン・スマホの普及でテレビ保有率は低下
おわりに
　～製品の高機能化だけでなく、消費者の暮らし・価値観の変化を読み解くことが鍵

【次ページ】はじめに

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(2018年04月16日「基礎研レター」)

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生活研究部   上席研究員

久我 尚子 (くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、マーケティング

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

03-3512-1878

経歴
  • プロフィール
    【職歴】
    　2001年　株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
    　2007年　独立行政法人日本学術振興会特別研究員（統計科学）採用
    　2010年　ニッセイ基礎研究所　生活研究部門
    　2021年7月より現職

    ・内閣府「統計委員会」専門委員（2013年～2015年）
    ・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員（2016～2017年）
    ・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員（2017年～2021年）
    ・東京都「東京都立図書館協議会」委員（2019年～2023年）
    ・総務省「統計委員会」臨時委員（2019年～2023年）
    ・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員（2022年～）
    ・総務省「統計委員会」委員（2023年～）

    【加入団体等】
    　日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
    　生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

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