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青山 正治
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自走用車いすや電動車いすの利用拡大は街(建物・道路等)のバリアフリー化が重要
私達の日常生活においても、電動車いすなどで活動する人の姿を見かける機会が増えてきている。電車などの交通機関においては、駅職員が折りたたみのスロープを広げている光景をよく目にするが、これによって車いすを使う人の活動範囲がますます拡大していると感じている。その背景には過去のバリアフリー新法(2006年12月施行 ※ハートビル法と交通バリアフリー法を一体化)による大規模なビル・ホテル・ホールなどの公共施設や空港・駅などの交通機関等の段差解消やスロープの設置、さらに駅から役所までの一連の経路を含む整備が、大きく奏功したと考えられる。また、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催を控えるなかで、より整備が進んでいくと思われる。
試乗して初めて分かること
高齢者の歩行能力の維持や移動支援
近年にはその福祉用具貸与の対象用具のごく一部に介護ロボット(ロボット介護機器)がレンタル対象となってきている。その一例を紹介してみよう(写真-1参照)。この移動支援機器(屋外用)はパワーアシスト機能が付いたシルバーカーのような外観を持ち、5キログラム程度の荷物を軽い力で運べる。様々なセンサーと制御技術によるパワーアシスト機能で、坂道の上りは荷物を積んでも軽く、下り坂では加速して前方に倒れ込まないように自動的に制動がかかり、傾いた道路の横断による片流れは自動抑制され直進ができる。また、坂道でハンドルから手を離しても自動停止する。筆者は高機能の機種である「RT.1」、さらにコンパクト化されたこの「RT.2」を展示会の体験コーナーで、過去から試用してきているが、両機種とも着実にユーザビリティ(使い勝手など)の向上が実感された。また、この例の製品価格は、かなりの努力が払われているのではないかと筆者は思っている。
歩行能力低下の「転ばぬ先の杖」
「転ばぬ先の杖」ということわざがある。転んだ後にいくら杖を提供されても意味が無いということだが、この分野でもまさにそうである。脚力が衰えて転んだり、つまずいたりして器具を使っても遅きに失するように思うのである。むしろ、このような状態になる前に積極的に器具を活用し、それを通じて脚力のアップ、維持などを図った方がいいと思うのだが、いかがだろうか?
(2018年03月29日「研究員の眼」)
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