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2019年07月12日
■目次
1――はじめに~平成で大きく変わったのは「家族」「女性」「若者」「インターネット」
2――変わる家族の形と消費~コンパクト化する家族と消費、家族のモデル「標準世帯」の今
1|コンパクト化する家族と消費
2|「標準世帯」の今と子育て消費
3|暮らしの変化に注目した商品・サービスを
3――高まる女性の消費力とその課題
~「おひとりさま」「ママでもキレイ」「パワーカップル」消費の登場と就業継続の壁
1|平成は女性の経済力が増した時代
2|女性の就業環境の変化と高まる大学進学率
~消えゆく「女の子だから短大」「寿退社」という価値観
3|未婚化の進行と「おひとりさま」消費
4|M字カーブの底上げと妻・母の消費行動の変化
5|「パワーカップル」と高額消費
6|女性消費のさらなる活性化に向けた課題
7|就労環境の整備で女性消費は拡大の余地あり
4――経済不安でも満足度の高い若者
~目先の収入はバブル期より多い、お金を使わず楽しめる消費社会
1|若者は貯蓄志向が強く堅実な消費者へ
2|今の若者の価値観が形成された時代背景
~景気低迷・技術革新・デフレ・ライフスタイルの多様化
3|「今の若者はお金がない」?
~バブル期より増える可処分所得、非正規でも約20万円
4|「今の若者はお金を使わない」?
~消費性向の低下、経済状況によらず堅実・合理的な諸費態度
5|消費構造の変化
~モノからコトへ、デパートからネットへ、BtoCからCtoCへ
6|若者の雇用安定化と可処分所得の引き上げ、社会保障制度の持続性確保を
5――拡大するシェア経済と消費構造への影響
1|ネット社会の進展とシェアリング・エコノミー
2|シェア経済の現状
3|シェア経済拡大の背景~情報通信技術の進化などの7つのポイント
4|シェア志向が強い消費者層
~若者、男性、年収300万円と男性年収1千万円層、子育て世帯
5|モノのシェアの可能性
~家庭の不要品を推計すると全国で37兆円、金融・不動産に次ぐ第三の資産
6|シェアで変わる消費行動
~「売るときのことを考えて買う」、シェアに見出す新たな価値
7|シェア経済の可能性~特にスキルのシェアは1億総活躍、地方創生へつながる
6――新時代の消費を活性化させるには~何より拡大の余地があるのは女性の消費力
※本稿は2019年3月4日・12日・22日・28日発行「基礎研レター」を加筆・修正したものである。
1――はじめに~平成で大きく変わったのは「家族」「女性」「若者」「インターネット」
2――変わる家族の形と消費~コンパクト化する家族と消費、家族のモデル「標準世帯」の今
1|コンパクト化する家族と消費
2|「標準世帯」の今と子育て消費
3|暮らしの変化に注目した商品・サービスを
3――高まる女性の消費力とその課題
~「おひとりさま」「ママでもキレイ」「パワーカップル」消費の登場と就業継続の壁
1|平成は女性の経済力が増した時代
2|女性の就業環境の変化と高まる大学進学率
~消えゆく「女の子だから短大」「寿退社」という価値観
3|未婚化の進行と「おひとりさま」消費
4|M字カーブの底上げと妻・母の消費行動の変化
5|「パワーカップル」と高額消費
6|女性消費のさらなる活性化に向けた課題
7|就労環境の整備で女性消費は拡大の余地あり
4――経済不安でも満足度の高い若者
~目先の収入はバブル期より多い、お金を使わず楽しめる消費社会
1|若者は貯蓄志向が強く堅実な消費者へ
2|今の若者の価値観が形成された時代背景
~景気低迷・技術革新・デフレ・ライフスタイルの多様化
3|「今の若者はお金がない」?
~バブル期より増える可処分所得、非正規でも約20万円
4|「今の若者はお金を使わない」?
~消費性向の低下、経済状況によらず堅実・合理的な諸費態度
5|消費構造の変化
~モノからコトへ、デパートからネットへ、BtoCからCtoCへ
6|若者の雇用安定化と可処分所得の引き上げ、社会保障制度の持続性確保を
5――拡大するシェア経済と消費構造への影響
1|ネット社会の進展とシェアリング・エコノミー
2|シェア経済の現状
3|シェア経済拡大の背景~情報通信技術の進化などの7つのポイント
4|シェア志向が強い消費者層
~若者、男性、年収300万円と男性年収1千万円層、子育て世帯
5|モノのシェアの可能性
~家庭の不要品を推計すると全国で37兆円、金融・不動産に次ぐ第三の資産
6|シェアで変わる消費行動
~「売るときのことを考えて買う」、シェアに見出す新たな価値
7|シェア経済の可能性~特にスキルのシェアは1億総活躍、地方創生へつながる
6――新時代の消費を活性化させるには~何より拡大の余地があるのは女性の消費力
※本稿は2019年3月4日・12日・22日・28日発行「基礎研レター」を加筆・修正したものである。
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経歴
- プロフィール
【職歴】
2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
2021年7月より現職
・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~2019年)
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
・総務省「統計委員会」委員(2023年~)
【加入団体等】
日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society
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