経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 米国経済 >
- 【12月米ＦＯＭＣ】予想通り0.25％の政策金利引き上げを実施。
2015年12月17日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2015年12月17日「経済・金融フラッシュ」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1824
経歴
- 【職歴】
1991年 日本生命保険相互会社入社
1999年 NLI International Inc.（米国）
2004年 ニッセイアセットマネジメント株式会社
2008年 公益財団法人 国際金融情報センター
2014年10月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員
窪谷 浩のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/05/19 | 米住宅着工・許可件数（25年4月）－着工件数（前月比）は前月を上回った一方、市場予想は小幅に下回った | 窪谷 浩 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/05/09 | 減速に拍車がかかる米労働市場－足元は堅調維持もトランプ政権の高関税政策が継続する場合に大幅な減速は不可避 | 窪谷 浩 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/05/08 | 米ＦＯＭＣ（25年5月）－予想通り、３会合連続で政策金利を据え置き。当面は様子見姿勢を継続へ | 窪谷 浩 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/05/07 | 米雇用統計（25年4月）－非農業部門雇用者数が市場予想を上回り、失業率は横這い維持と、労働市場は堅調。関税の影響は限定的 | 窪谷 浩 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月19日
米住宅着工・許可件数（25年4月）－着工件数（前月比）は前月を上回った一方、市場予想は小幅に下回った -
2025年05月16日
令和の米騒動に対する包括的対策～米価格高騰を解消するために～ -
2025年05月16日
日本の民間活力はどの国と対比するのが適切か－国民負担控除後の１人あたりGDP実額から－ -
2025年05月16日
英国ＧＤＰ（2025年1-3月期）－前期比では0.7％に加速 -
2025年05月16日
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比▲0.2％（年率▲0.7％）－4四半期ぶりのマイナス成長、外需の落ち込みを内需がカバーできず
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【【12月米ＦＯＭＣ】予想通り0.25％の政策金利引き上げを実施。】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
【12月米ＦＯＭＣ】予想通り0.25％の政策金利引き上げを実施。のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.