三原 岳

保険研究部 上席研究員・ヘルスケアリサーチセンター・ジェロントロジー推進室兼任

三原 岳(みはら たかし)

研究・専門分野
医療・介護・福祉、政策過程論

  • Xでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • LINEでシェアする

03-3512-1798

取材・講演依頼

自己紹介 経歴

研究分野・専門分野 医療・介護・福祉、政策過程論
自己紹介

どのように生きて、どのように暮らし、どのような最期を迎えるのか、そのための費用をどう社会で分かち合うのか。
医療・介護・福祉政策を語る時、その問いは欠かせません。そして、当然のことながら答えは社会の構成員一人ひとりで違います。

医療・介護・福祉政策を考える上では、それぞれで異なる意見に考慮しつつ、当事者である患者や利用者、費用を負担する納税者、制度を現場で支える専門職や自治体関係者、市民団体など、できるだけ多くの関係者の声や知恵を政策に反映することが求められます。

しかし、医療・介護・福祉制度は難解かつ複雑であり、ややもすると突っ込んだ議論は敬遠されがちです。
さらに、多くの場合で利害が対立するだけでなく、借金や負担を負わされる将来世代の利益にも考慮する必要があるため、意見集約や合意形成は容易ではありません。
こうした多様な意見を反映する政策形成には政策責任者の努力だけでなく、社会の構成員が主体的に物事を考え、社会的な合意を作っていく必要があります。
以上のような問題意識の下、私は市民や現場に近い視点から医療・介護・福祉制度の現状や課題を分析し、できるだけ分かりやすい言葉で伝えたいと思います。

さらに、医療・介護・福祉制度が複雑なのは長い歴史を経過しており、国―地方の関係が入り組んでいることも影響しています。そこで、歴史的な視点や国―地方関係を加味しつつ、現状や課題を学際的に読み解きたいと思っています。

経歴 プロフィール
【職歴】
 1995年4月~ 時事通信社
 2011年4月~ 東京財団研究員
 2017年10月~ ニッセイ基礎研究所
 2023年7月から現職

【加入団体等】
・社会政策学会
・日本財政学会
・日本地方財政学会
・自治体学会
・日本ケアマネジメント学会

・関東学院大学法学部非常勤講師

【講演等】
・経団連、経済同友会、日本商工会議所、財政制度等審議会、日本医師会、連合など多数
・藤田医科大学を中心とする厚生労働省の市町村人材育成プログラムの講師(2020年度~)

【主な著書・寄稿など】
・『必携自治体職員ハンドブック』公職研(2021年5月、共著)
・『地域医療は再生するか』医薬経済社(2020年11月)
・『医薬経済』に『現場が望む社会保障制度』を連載中(毎月)
・「障害者政策の変容と差別解消法の意義」「合理的配慮の考え方と決定過程」日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク編『トピック別 聴覚障害学生支援ガイド』(2017年3月、共著)
・「介護報酬複雑化の過程と問題点」『社会政策』(通巻第20号、2015年7月)ほか多数

三原 岳のレポート

レポートをもっと見る    タイル形式   一覧形式

三原 岳のパブリシティ

著書

  • 必携自治体職員ハンドブック 第7次改訂版
    必携自治体職員ハンドブック 第7次改訂版
    著者:
    公職研編集部(編)
    出版社:
    公職研
    発行年月:
    2025年04月
    定価:
    ¥3,080(税込)


    ※当研究所、三原岳が第1編 第3章「医療・福祉」を執筆。


    コロナ禍により社会情勢が大きく変わった。不安定な世界情勢のもと物価の高騰が続き、生活に不安を感じている人は年々増えている。
    2024年の地方自治法改正では、国の指示権の拡充など、自治・分権の流れに逆行するかのような改正も行われた。
    相次ぐ災害もあり、自治体を取り巻く環境は厳しさを増している。
    政府は、デジタル技術の活用により地方の社会課題を解決する「デジタル田園都市国家構想」をさらに発展させ、「新しい地方経済・生活環境創生本部」を創設するなど、将来に向けた取り組みを次々に打ち出しているー。
    第6次改訂版刊行から2年の間に起こった、自治体行政に関わる様々な変化を反映した最新版。

  • トピック別聴覚障害学生支援ガイド PEPNet-Japan TipSheet集(改訂版)
    トピック別聴覚障害学生支援ガイド PEPNet-Japan TipSheet集(改訂版)
    著者:
    「トピック別聴覚障害学生支援ガイド―PEPNet-Japan TipSheet集」編集グループ(編)
    出版社:
    国立大学法人筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター
    発行年月:
    2024年12月
    定価:


    ※当研究所、三原岳が 第1章 「(3)障害者政策の変容と差別解消法の意義、(4)合理的配慮の考え方と決定過程」を執筆。


    「聴覚障害ってそもそもどういう障害?」「ノートテイクって何?」いざ聴覚障害学生への支援をはじめようと思っても、どうしていいのかわからないことは多いものです。
    PEPNet-Japanでは、こうした支援担当者の疑問に対してTipSheetという形でわかりやすく、扱いやすいリーフレットを作成してきました。本書は、こうして開発されたリーフレットを1冊にまとめた冊子版で、26のトピックを掲載しています。第3版では、2024年4月の障害者差別解消法の改正を受けて、一部のトピックを改訂しています。

  • 医療白書2023年度版 「医師の働き方改革」から見えてきた医療の未来とその本質――医療の質・経営の質の向上はできるのか?――
    医療白書2023年度版 「医師の働き方改革」から見えてきた医療の未来とその本質――医療の質・経営の質の向上はできるのか?――
    著者:
    『最新医療経営PHASE3』編集部(編集)/株式会社ヘルスケア総合政策研究所(企画・制作)
    出版社:
    日本医療企画
    発行年月:
    2023年12月
    定価:
    ¥4,950(税込)


    ※当研究所、三原岳が第1部 第1章「総合的視点からの課題抽出と論点整理」を執筆。


    日本の医療の大転換点──「医師の働き方改革」から、医療提供体制の“構造改革”へ
    現場最前線勤務医の視点、産業医の視点、元「医師の働き方改革」政策担当者の視点、歴史的視点、国際的視点、ES・CSの視点、診療報酬の視点ほか、「医師の働き方改革」を多角的視点から考察・検証し、提言および先駆的実践事例を紹介・解説。巻末には「医師の働き方改革」に関する最新資料を網羅!

著書をもっと見る

講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2025年06月20日 介護経営者カンファレンス 座談会 「今後の看取りと住まいをどうする?~介護保険25年で考える、在宅ケアやホスピスの今後~」 高齢者住宅新聞
2025年06月20日 介護経営者カンファレンス 「高額療養費問題が「対岸の火事」ではない理由」 高齢者住宅新聞
2025年06月18日 第287回研究会 「医師偏在是正対策の論点と展望」 医療・医薬品情報研究会

講演・学会報告をもっと見る

イベント シンポジウム

講演日 講演タイトル 主催
2020年10月09日 「健康な社会」実現のために 企業にできること 株式会社ニッセイ基礎研究所│後援:日本生命保険相互会社

イベント シンポジウムをもっと見る

TV出演

放送日 内容 番組名
2025年07月15日 介護業界で倒産相次ぐ 賃金引き上げのためには…/参院選で各党は… 介護に関する主張 テレビ朝日 「大下容子ワイド!スクランブル」
2025年07月04日 【参院選特集】現金給付?それとも消費増税? 80代夫婦が投票先に悩むワケ 中京テレビ 「キャッチ!」
2025年06月11日 医療費削減の切り札か OTC類似薬を保険適用外に 朝日放送テレビ 「newsおかえり」

TV出演をもっと見る

新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月18日 朝日新聞 朝刊 27面 障害者給付打ち切り→介護保険移行 自己負担生じる「65歳の壁」
2025年07月10日 読売新聞 朝刊 12面 高額療養費 患者の声反映
2025年07月04日 毎日新聞 朝刊 2面 社会保障制度 どう維持

新聞掲載をもっと見る

雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年07月09日 週刊高齢者住宅新聞 online 病床削減に給付 第2次内示で合計1万1200床減へ
2025年06月 日経メディカル 特別編集版 30-31P どうなる2040年の医療 環境変化で病院経営は危機に 変わる医療提供体制の在り方
2025年04月21日号 週刊プレイボーイ No.16 58-60P 「高額療養費制度」の見直しが迷走を続けるワケ

雑誌等掲載をもっと見る

所属部署

週間アクセスランキング

お知らせ

お知らせ一覧

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る