経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況 >
- オフィス市場は調整局面入り。REIT市場は価格の戻りが鈍い。－不動産クォータリー・レビュー2020年第3四半期
オフィス市場は調整局面入り。REIT市場は価格の戻りが鈍い。－不動産クォータリー・レビュー2020年第3四半期
金融研究部 上席研究員 吉田 資
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2020年11月10日「不動産投資レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1861
- 【職歴】
2007年 住信基礎研究所（現 三井住友トラスト基礎研究所）
2018年 ニッセイ基礎研究所
2025年７月より現職
【加入団体等】
一般社団法人不動産証券化協会資格教育小委員会分科会委員（2020年度～）
吉田 資のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/10/15 | 「生活の質」と住宅価格の関係～教育サービス・治安・医療サービスが新築マンション価格に及ぼす影響～ | 吉田 資 | 不動産投資レポート |
| 2025/09/29 | 「東京都心部Ａクラスビル市場」の現況と見通し（2025年９月時点） | 吉田 資 | 不動産投資レポート |
| 2025/09/24 | 地方に芽吹く起業の「ホットスポット」～東京圏一極集中は是正されるか | 吉田 資 | 研究員の眼 |
| 2025/09/03 | 外国人が支える人口動態～多言語対応等の居住支援が喫緊の課題 | 吉田 資 | ニッセイ年金ストラテジー |
新着記事
-
2025年11月05日
インドネシアGDP（25年7-9月期）～5.04％と底堅い成長を維持 -
2025年11月05日
完璧な成果より「誠実な経過」を－ブランド透明性が生みだす信頼とサステナビリティ開示のあり方（２） -
2025年11月05日
新たな局面に入るロシア制裁・ウクライナ支援 -
2025年11月05日
子どもにもっと「芸術の秋」を～より多くの子どもに機会を提供するには、企業による貢献も欠かせない。ニッセイ名作シリーズは今年で62年～ -
2025年11月04日
数字の「26」に関わる各種の話題－26という数字で思い浮かべる例は少ないと思われるが－
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【オフィス市場は調整局面入り。REIT市場は価格の戻りが鈍い。－不動産クォータリー・レビュー2020年第3四半期】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
オフィス市場は調整局面入り。REIT市場は価格の戻りが鈍い。－不動産クォータリー・レビュー2020年第3四半期のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.