- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 社会保障制度 >
- 医療保険制度 >
- 在院日数は引き続き短期化~2011年患者調査より
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■見出し
1――在院日数は引き続き短期化。特に高年齢層で顕著
2――疾病ごとに在院日数や患者数の推移状況は異なる
3――今後の推移にも注目
■introduction
2011年「患者調査」の結果が厚生労働省から公表された。患者調査とは、医療機関を受診する患者の人数や入院患者の在院期間など、主として医療施設の利用実態を患者の属性別と疾病別に調査したものである。前身となる「施設面からみた医療調査」を含めると1948年に始まり、1984年以降は3年ごとに継続的に実施されており、国全体の疾病状況や受療状況の推移を確認する上で重要な統計となっている1。
現在、高齢化にともなう医療費の問題や健康増進への関心から、受療動向についてはいくつかの視点があると思われるが、本稿では、在院日数の推移に着目して、全体、および年齢階層別と疾病別の推移を3年前の調査と15年前の調査との比較をしながら紹介する。
(2012年12月17日「保険・年金フォーカス」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1783
- 【職歴】
2003年 ニッセイ基礎研究所入社
村松 容子のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/03/25 | ヘルスケアサービスのエビデンスに基づく「指針」公表 | 村松 容子 | 基礎研レポート |
2025/03/21 | 医療DXの現状 | 村松 容子 | 基礎研レポート |
2025/02/26 | がん検診で「要精密検査」でも受診しない理由 | 村松 容子 | 基礎研レター |
2025/02/12 | がん検診で「要精密検査」は何%? | 村松 容子 | 基礎研レター |
新着記事
-
2025年03月25日
ますます拡大する日本の死亡保障不足-「2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査<速報版>」より- -
2025年03月25日
米国で広がる“出社義務化”の動きと日本企業の針路~人的資本経営の視点から~ -
2025年03月25日
産業クラスターを通じた脱炭素化-クラスターは温室効果ガス排出削減の潜在力を有している -
2025年03月25日
「大阪オフィス市場」の現況と見通し(2025年) -
2025年03月25日
ヘルスケアサービスのエビデンスに基づく「指針」公表
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【在院日数は引き続き短期化~2011年患者調査より】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
在院日数は引き続き短期化~2011年患者調査よりのレポート Topへ