- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2001年度改訂経済見通し:再びゼロ成長に転落
2001年03月16日
- 2000年度の経済成長率は設備投資の増加によって実質1.2%となろう。
- 2001 年度は、米国経済の減速から輸出が鈍化し設備投資が減少に転じることから、財政政策による景気刺激なしでは、マイナス成長に転落するリスクが高い。
- 日銀が量的金融緩和に踏み切ることと財政政策による5兆円程度の真水による景気刺激を想定しても2001年度の経済成長率は0.2%のゼロ成長にとどまるであろう。
このレポートの関連カテゴリ
櫨(はじ) 浩一 (はじ こういち)
研究・専門分野
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年04月19日
しぶといドル高圧力、一体いつまで続くのか?~マーケット・カルテ5月号 -
2024年04月19日
年金将来見通しの経済前提は、内閣府3シナリオにゼロ成長を追加-2024年夏に公表される将来見通しへの影響 -
2024年04月19日
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割 -
2024年04月19日
消費者物価(全国24年3月)-コアCPIは24年度半ばまで2%台後半の伸びが続く見通し -
2024年04月19日
ふるさと納税のデフォルト使途-ふるさと納税の使途は誰が選択しているのか?
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【2001年度改訂経済見通し:再びゼロ成長に転落】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2001年度改訂経済見通し:再びゼロ成長に転落のレポート Topへ