経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 金融・為替 >
- 金融市場・外国為替（通貨・相場） >
- ニッセイ為替インデックス円安圧力の弱まりを示唆
2000年12月01日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
＜ニッセイ為替インデックス＞
- 12月の為替インデックスは＋1.2％と11月の＋6.5％からプラス幅が縮小し、円安圧力の弱まりを示唆するものとなっている。
- 当面円安材料が多いが、今後米国経済の減速が明確となってくれば円安基調は修正される可能性が大きいものと予想する。
＜今週の焦点：資本取引の国際化と日本経済＞
- 2000年度に入り、株式投資収支が流入超から流出超に転じていること、特に対内株式投資が流出超に転じたこと等を背景に、証券投資収支は流出超の動きが続いている。
- 対外直接投資の積極化等により直接投資収支は流出超幅を拡大しているが、一方で対内直接投資についても新規投資額が増加傾向を持続している。
(2000年12月01日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
岡田 章昌
岡田 章昌のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2002/03/01 | 金融為替市場の動き～量的金融緩和頼みでデフレを克服できるか？ | 岡田 章昌 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2002/02/01 | 金融為替市場の動き～金利上昇圧力が高まる債券市場 | 岡田 章昌 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2002/01/11 | 金融為替市場の動き～ニッセイ景気動向判断指数（NBI） | 岡田 章昌 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2001/12/07 | 金融為替市場の動き～家計も着実にペイオフに対応 | 岡田 章昌 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年09月03日
増え行く単身世帯と消費市場への影響（４）－教養娯楽・交際費から見る「自分時間」「人間関係」「自己表現」への投資 -
2025年09月03日
DC制度運営の再点検を -
2025年09月03日
成立した年金制度改正が将来の年金額に与える影響 -
2025年09月03日
日本の人的資本投資の現状と課題 -
2025年09月03日
外国人が支える人口動態～多言語対応等の居住支援が喫緊の課題
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【ニッセイ為替インデックス円安圧力の弱まりを示唆】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ニッセイ為替インデックス円安圧力の弱まりを示唆のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.