- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 保険 >
- 欧米保険事情 >
- 自然災害保険の普及に向けた方策(顧客サイドの事情)(欧州)-EIOPAの検討文書(2024年2月)の紹介
自然災害保険の普及に向けた方策(顧客サイドの事情)(欧州)-EIOPAの検討文書(2024年2月)の紹介

保険研究部 主任研究員 年金総合リサーチセンター・気候変動リサーチセンター兼任 安井 義浩
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2024年04月02日「保険・年金フォーカス」)

03-3512-1833
- 【職歴】
1987年 日本生命保険相互会社入社
・主計部、財務企画部、調査部、ニッセイ同和損害保険(現 あいおいニッセイ同和損害保険)(2007年‐2010年)を経て
2012年 ニッセイ基礎研究所
【加入団体等】
・日本アクチュアリー会 正会員
・日本証券アナリスト協会 検定会員
安井 義浩のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/03/14 | 噴火による降灰への対策-雪とはまた違う対応 | 安井 義浩 | 研究員の眼 |
2025/03/07 | 年金基金の現状(2025.2 欧州)-EIOPAの報告書の紹介(複数の国にまたがる年金基金の状況も含む) | 安井 義浩 | 保険・年金フォーカス |
2025/03/05 | 2025年度税制改正(主に年金とその周辺)について | 安井 義浩 | ニッセイ年金ストラテジー |
2025/03/03 | 保険会社の清算に向けた動きの例(2)(欧州)-NOVIS (スロバキア) の状況に応じた、EIOPAから保険契約者へのアドバイスなど | 安井 義浩 | 基礎研レター |
新着記事
-
2025年03月21日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024(2)-消費者はなぜ動かない?エシカル消費の意識・行動ギャップを生み出す構造的要因 -
2025年03月21日
消費者物価(全国25年2月)-コアCPI上昇率は当面3%前後で推移する見通し -
2025年03月21日
米FOMC(25年3月)-市場予想通り、政策金利を2会合連続で据え置き。4月から量的引締めのペースを緩和 -
2025年03月19日
日銀短観(3月調査)予測~大企業製造業の業況判断DIは2ポイント低下の12と予想、トランプ関税の影響度に注目 -
2025年03月19日
孤独・孤立対策の推進で必要な手立ては?-自治体は既存の資源や仕組みの活用を、多様な場づくりに向けて民間の役割も重要に
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【自然災害保険の普及に向けた方策(顧客サイドの事情)(欧州)-EIOPAの検討文書(2024年2月)の紹介】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
自然災害保険の普及に向けた方策(顧客サイドの事情)(欧州)-EIOPAの検討文書(2024年2月)の紹介のレポート Topへ