経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- >
- アセットアロケーション >
- 物価連動国債はインフレ率に対する市場の評価指標か？
2011年12月01日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
我が国の物価連動国債は、2008年秋のリーマン・ショックをきっかけとして需給関係が悪化し、ＢＥＩがマイナスの状態が続いている。商品市況と消費者物価指数の関係やＢＥＩがマイナスとなっている要因を整理し、物価連動国債への投資スタンスを考えたい。
(2011年12月01日「ニッセイ年金ストラテジー」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1803
経歴
- 【職歴】
1991年 日本生命保険相互会社入社
1991年 ニッセイ基礎研究所
1998年 日本生命 資金証券部、運用リスク管理室
2006年 ニッセイ同和損害保険（現 あいおいニッセイ同和損害保険）
2011年 ニッセイ基礎研究所
2015年 日本生命 特別勘定運用部、団体年金部
2025年 ニッセイ基礎研究所（現職）
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 認定アナリスト
新美 隆宏のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/04/08 | 日本を襲う２つの荒波を乗り越えるカギ－カギを握るのは地域金融機関 | 新美 隆宏 | 研究員の眼 |
| 2015/02/18 | 炬燵と床暖房で考える法人実効税率－日本全体を暖める方法は何か？ | 新美 隆宏 | 研究員の眼 |
| 2015/02/04 | 日銀の追加緩和、消費増税先送りの物価連動国債、BEIへの影響 | 新美 隆宏 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2014/08/28 | 「トンネル」とかけて「金融政策」と解く、その心は・・・ | 新美 隆宏 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年04月23日
ＩＭＦ世界経済見通し－トランプ関税で世界成長率は3％割れに -
2025年04月23日
トランプ関税で激動の展開をみせる米中摩擦－中国は視界不良の難局にどう臨むか -
2025年04月23日
中国経済：25年1～3月期の評価－春風に潜む逆風。好調な出だしとなるも、米中摩擦の正念場はこれから -
2025年04月22日
小学生から圧倒的人気【推しの子】－今日もまたエンタメの話でも。（第４話） -
2025年04月22日
審査の差の定量化－審査のブレはどれくらい?
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【物価連動国債はインフレ率に対する市場の評価指標か？】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
物価連動国債はインフレ率に対する市場の評価指標か？のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.