- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008・2009年度経済見通し~牽引役不在の日本経済
2008年08月15日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 4-6月期の実質GDPは、前期比年率▲2.4%の大幅マイナス成長となった。国内需要の柱である民間消費、設備投資がともに減少したことに加え、建築基準法改正の影響一巡から持ち直していた住宅投資が早くも息切れし、民需総崩れの状況となった。また、これまで景気を牽引してきた輸出が13四半期ぶりの減少となり、外需寄与度は1-3月期の前期比0.4%から0.0%へと大きく縮小した。
- 2002年1月を底に戦後最長の景気回復を続けてきた日本経済は、2007年10-12月期をピークに後退局面入りしたと見られるが、牽引役が不在の中、2008年度中は低成長が続く可能性が高い。
- 景気の底打ちは2009年度初め頃と予想するが、交易条件の悪化に歯止めがかかり企業収益の下押し圧力が緩和されること、米国をはじめとした海外経済が持ち直すことが条件である。実質GDP成長率は2008年度に0.6%まで低下した後、2009年度には1.5%へと回復するだろう。
- 名目GDP成長率は2008年度には▲0.3%と6年ぶりのマイナス成長となるが、2009年度には2.1%となり、「名実逆転」は12年ぶりに解消されることになろう。
(2008年08月15日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/08/15 | QE速報:2025年4-6月期の実質GDPは前期比0.3%(年率1.0%)-トランプ関税下でも輸出が増加し、プラス成長を確保 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/08/01 | 雇用関連統計25年6月-有効求人倍率は3年4ヵ月ぶりの低水準に | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/07/31 | 2025年4-6月期の実質GDP~前期比0.2%(年率1.0%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/07/31 | 鉱工業生産25年6月-生産は一進一退が続くが、先行きは下振れリスクが高い | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年08月15日
グローバル株式市場動向(2025年7月)-米国と日欧の関税大枠合意により安心感が広がる -
2025年08月15日
生成AIを金融リスク分析の視点から読み解いてみる-なぜ人間によるファクトチェックが必要なのか -
2025年08月15日
QE速報:2025年4-6月期の実質GDPは前期比0.3%(年率1.0%)-トランプ関税下でも輸出が増加し、プラス成長を確保 -
2025年08月15日
地方で暮らすということ-都市と地方の消費構造の違い -
2025年08月15日
英国GDP(2025年4-6月期)-前期比0.3%でプラス成長を維持
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2008・2009年度経済見通し~牽引役不在の日本経済】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008・2009年度経済見通し~牽引役不在の日本経済のレポート Topへ