上野 剛志

経済研究部 主席エコノミスト

上野 剛志（うえの つよし）

研究・専門分野
金融・為替、日本経済

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取材・講演依頼

自己紹介　経歴

研究分野・専門分野 金融・為替、日本経済
自己紹介

為替・金利・株価と言った金融市場やコモディティ市場の動きは、実体経済全体に多大な影響を与えるとともに、個々企業の事業活動や家計の資産運用にとっても非常に重要なファクターとなっています。一方で近年では、世界経済・金融の構造変化、とりわけ地政学リスクの顕在化や米トランプ政権の発足、日米金融政策の逆行などにより、市場を取り巻く環境はますます複雑化しています。これまで、世界経済の動向を踏まえながら金融市場・政策やマネーなどの動きをグローバルにウォッチし、分析を重ねてきました。「金融問題を読み解き、旬の情報を提供すること」が自分の役割であると思っています。一見ややこしいイメージのある領域ですが、より幅広い方々の「なるほど感」を得られるよう、分かりやすさを第一に心がけています。
経歴 ・ 1998年　日本生命保険相互会社入社
・ 2007年　日本経済研究センター派遣
・ 2008年　米シンクタンクThe Conference Board派遣
・ 2009年　ニッセイ基礎研究所

・ 順天堂大学・国際教養学部非常勤講師を兼務（2015～16年度）

上野 剛志のレポート

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上野 剛志のパブリシティ

著書

  • イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2019
    イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2019
    著者：
    一般社団法人金融財政事情研究会（編）
    出版社：
    一般社団法人金融財政事情研究会
    発行年月：
    2019年01月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）



    ※当研究所、上野剛志がPart３ 金融が変わる「９－ゼロ金利政策　金融界への副作用拡大。「出口」は2022年度以降か」を、金明中がPart４ どうする日本の構造問題「15－働き方改革：長時間残業の悪弊を断ち、多様な人材の活用、生産性の向上に踏み切れるか」を執筆。


    本書は、日本経済が直面する変化の波が、どのようなビジネス（業種）に、どのような（ポジティブ／ネガティブ）インパクトを及ぼすのかを予測するものである。タイトルにある「逆引き」の“正本”は、当会が半世紀以上も前から、４年に一度改訂を重ねてきた『業種別審査事典』（2020年初に第14次版を刊行予定）。約1,500にのぼる業種ごとの沿革、特色、市場規模、需給動向、業況等を分析した、いわばミクロの視点からの『業種別審査事典』に対して、本ビジネスガイドはマクロ視点から業種群への影響を俯瞰することをコンセプトしている。

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講演・学会報告

講演日 講演タイトル 主催
2023年06月06日 公開WEBセミナー 「金融政策の節目に考える「異次元緩和の評価と植田日銀の行方」」 ニッセイ基礎研究所
2022年05月16日 激動する世界情勢下での金融市場の動向 一般財団法人産業経理協会
2021年10月27日 公開WEBセミナー 「早めに点検、2022年金融市場の注目テーマ」 ニッセイ基礎研究所

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TV出演

放送日 内容 番組名
2025年08月06日 与野党合意　ガソリン暫定税率“年内廃止”でどうなる HBC北海道放送 「今日ドキッ！」
2025年08月04日 “暫定税率”廃止法案　効果と課題は NHK（総合） 「NHK NEWS おはよう日本」
2025年07月31日 暫定税率廃止「合意」でガソリンいつ安く？ フジテレビ 「Live News イット!」

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新聞掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年08月11日 読売新聞 朝刊 4面 補助金上げ案 財源焦点　ガソリン税 暫定税率廃止
2025年08月10日 河北新報 朝刊 1面 ガソリン減税　東北　GS・中小企業は期待　自治体、税収減を懸念
2025年08月02日 東京新聞 朝刊 3面 暫定税率廃止 家計には一定恩恵

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雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル
2025年08月13日 REUTERS 東京外為市場・午前＝ドル148円近辺へ小幅高、方向感なくレンジ取引
2025年08月10日 日本経済新聞 電子版 市場の関心は米消費者物価指数、株や為替の先行きを左右 今週の市場
2025年08月04日 時事通信 〔マーケット展望〕NY金、年内の最高値更新は十分射程に

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