- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2015・2016年度経済見通し(15年8月)
2015年08月18日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
<実質成長率:2015年度1.1%、2016年度1.8%を予想>
- 2015年4-6月期の実質GDPは前期比年率▲1.6%と3四半期ぶりのマイナス成長となった。海外経済減速の影響から輸出が前期比▲4.4%と大きく落ち込み、外需寄与度が前期比▲0.3%のマイナスとなったことに加え、民間消費が前期比▲0.8%の大幅減少となったことなどから国内需要も3四半期ぶりに減少した。
- 7-9月期は民間消費、設備投資が増加に転じることなどからプラス成長に復帰すると予想するが、輸出、消費を中心に下振れリスクがある。
- 実質GDP成長率は2015年度が1.1%、2016年度が1.8%と予想する。2015年度は2014年度のマイナス成長(▲0.9%)の後としては低成長にとどまるが、2016年度は消費税率引き上げ前の駆け込み需要による押し上げもあり高めの成長となるだろう。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は2015年7-9月期にいったんマイナスとなるが、原油価格下落の影響が弱まる2015年度末までには再びプラスとなる可能性が高い。年度ベースでは2015年度が0.1%、2016年度が1.3%と予想する。
(2015年08月18日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/11/17 | QE速報:2025年7-9月期の実質GDPは前期比▲0.4%(年率▲1.8%)-トランプ関税の影響が顕在化し、6四半期ぶりのマイナス成長 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/10/31 | 2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/10/31 | 鉱工業生産25年9月-7-9月期の生産は2四半期ぶりの減少も、均してみれば横ばいで推移 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/10/31 | 雇用関連統計25年9月-女性の正規雇用比率が50%に近づく | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年11月18日
ロシアの物価状況(25年10月)-サービスインフレ鈍化で10月も低下が継続 -
2025年11月18日
パワーカップル世帯の動向(3)住まいと資産~首都圏6割、金融資産4,000万円以上が35% -
2025年11月18日
今週のレポート・コラムまとめ【11/11-11/17発行分】 -
2025年11月17日
タイGDP(25年7-9月期)~外需の鈍化と観光の伸び悩みで景気減速 -
2025年11月17日
【令和時代の2人の姿】入籍月の変化にみる「イマドキの選択」とは
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2015・2016年度経済見通し(15年8月)】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2015・2016年度経済見通し(15年8月)のレポート Topへ











