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- 【米国GDP】基礎から見直す米国経済とその展望
2014年10月17日
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【要旨】
米国経済の構造を理解するために、米GDPに焦点を当て、世界の中での相対的な位置づけや米GDPの中身についてやや丁寧な概説を行った。
- 米GDPの規模とみると、日本経済の3.4倍、世界経済全体の20%超を占め、EU28カ国に匹敵する。また、経済の勢いをみても好調が持続しており、世界経済の牽引役として期待されている。
- 米国GDPの需要項目別の構成をみると、個人消費が70%を占め、政府支出(18.7%)、設備投資(15.4%)などに比べて非常に大きくなっている。純輸出は輸入が輸出を上回っていることから、▲3.0%とマイナスになっており、1976年以降マイナスが継続している。また、成長率に対する寄与度でも、個人消費はリーマン・ショックに伴い大幅に景気が落ち込んだ時期を除き、安定的に経済を下支えしていることが分かる。
- 各需要項目の内訳について確認した。個人消費では、サービス消費が財消費を上回り、医療サービスを除くサービス消費が個人消費の中で5割程度を占めている。今後の個人消費の見通しについては、米労働市場が改善する中で消費者のセンチメントが良いことから、底堅い伸びが持続すると考えられる。設備投資についても、企業収益の改善、良好な企業センチメント等から伸びが期待できると考えている。対照的に政府支出、純輸出にはあまり期待できない。
- 米経済は好調な個人消費を背景に世界経済の牽引役を果たしていくことが期待できるが、足元ではエボラ出血熱など、個人消費に悪影響を与える不安要素も出てきており、その影響を注視したい。
(2014年10月17日「Weekly エコノミスト・レター」)
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経歴
- 【職歴】
1991年 日本生命保険相互会社入社
1999年 NLI International Inc.(米国)
2004年 ニッセイアセットマネジメント株式会社
2008年 公益財団法人 国際金融情報センター
2014年10月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会 検定会員
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