- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- GDP速報の予測精度を検証する
2012年05月11日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 5/17に内閣府から公表される2012年1-3月期の実質GDPは平均で前期比年率3%台半ばの高成長が予想されているが、GDP速報の予測精度はそれほど高くない。
- GDP1次速報におけるコンセンサス予測(実質成長率の年率換算値)の誤差(絶対値)は過去12年間(48四半期)の平均で1.08%である。また、実績値が予測値から±0.5%の範囲におさまる確率は2割強にすぎない。需要項目別には、公的固定資本形成、住宅投資、設備投資の予測誤差が大きいが、実質GDP成長率への寄与度でみると個人消費、設備投資、民間在庫の誤差が大きくなっている。
- 日本のGDP速報の予測誤差は米国(平均絶対誤差で0.59%)の2倍近いが、その原因としては、日本のGDP統計の振れが大きいことや推計方法の開示が不十分であることなどが挙げられる。
- 個別機関の予測精度を確認したところ、12年間の平均ではコンセンサス予測よりも良いパフォーマンスをあげている機関はひとつもなかった。長い期間でみると、コンセンサス予測が最も優秀な予測ということになる。
- 過去の平均的な予測誤差からすれば、2012年1-3月期の1次速報で実質成長率がほぼ事前の市場予想通りといえる3%台におさまる確率はそれほど高くない。
(2012年05月11日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/04/18 | 消費者物価(全国25年3月)-コアCPI上昇率は25年度入り後も3%台が続く公算 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/17 | 貿易統計25年3月-1-3月期の外需寄与度は前期比▲0.6%程度のマイナス、4月以降の輸出の落ち込みは不可避 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/11 | 高水準の賃上げをもたらしたのは人手不足か、物価高か | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/08 | 2024~2026年度経済見通し | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
新着記事
-
2025年04月22日
小学生から圧倒的人気【推しの子】-今日もまたエンタメの話でも。(第4話) -
2025年04月22日
審査の差の定量化-審査のブレはどれくらい? -
2025年04月22日
生命保険の基礎知識はなぜ定着しないのか -
2025年04月22日
家計消費の動向(二人以上世帯:~2025年2月)-物価高の中で模索される生活防衛と暮らしの充足 -
2025年04月22日
プレコンセプションケア 性と健康の相談事業とは?-令和5年4月時点で全国574か所で展開、最も多い相談内容は「妊娠・避妊に関する相談」-
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【GDP速報の予測精度を検証する】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
GDP速報の予測精度を検証するのレポート Topへ