- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 労働市場 >
- 高齢化・高学歴化による賃金上昇圧力
2007年03月23日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 労働需給の改善が続く中、賃金の低迷が続いている理由として、(1)グローバル化の進展等を背景として、企業の人件費抑制姿勢が根強いこと、(2)賃金水準の低い非正規雇用の割合が増えていること、(3)新卒採用の急増で賃金水準の低い若年労働者の割合が増えていること、等が考えられる。
- ここにきて、団塊世代の退職に伴い、相対的に賃金水準の高い高齢層の割合が低下し、一人当たり賃金が押し下げられるとの見方も出ている。
- しかし、高齢化とともに高学歴化が進んでいることは、賃金上昇圧力として働いている。今後5年間は、高齢化・高学歴化による平均賃金の上昇は年平均で0.5%と試算される。
- 企業は、賃金カーブのフラット化を進めており、これにより労働者の平均賃金が抑制される可能性はある。ただし、足もとの労働需給は逼迫しており、各階層内の賃金水準を低下させることは次第に難しくなってきている。その場合、高齢化・高学歴化による影響が顕在化し、労働者全体の平均賃金が上昇する可能性は念頭に置いておく必要があるだろう。
(2007年03月23日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/09 | 人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか | 斎藤 太郎 | 基礎研マンスリー |
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月13日
家計はなぜ破綻するのか-金融経済・人間行動・社会構造から読み解くリスクと対策 -
2025年05月13日
今週のレポート・コラムまとめ【5/7-5/12発行分】 -
2025年05月09日
下落時の分配金の是非~2025年4月の投信動向~ -
2025年05月09日
グローバル株式市場動向(2025年4月)-トランプ関税への各国の対応が注目される -
2025年05月09日
英国金融政策(5月MPC公表)-トランプ関税が利下げを後押し
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【高齢化・高学歴化による賃金上昇圧力】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
高齢化・高学歴化による賃金上昇圧力のレポート Topへ