- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 金融・為替 >
- 金融市場・外国為替(通貨・相場) >
- 期待インフレ率の指標としての物価連動債 -英米の経験からの教訓-
期待インフレ率の指標としての物価連動債 -英米の経験からの教訓-

上智大学経済学部 教授 竹田 陽介

総合政策研究部 専務理事 エグゼクティブ・フェロー・経済研究部 兼任 矢嶋 康次
このレポートの関連カテゴリ
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
1.
本研究は、英国・米国において中央銀行、民間予測機関、物価連動債の情報による期待インフレ率の指標それぞれについて、予測誤差の計測、合理性テストを行った。その結果、Romer and Romer(2000)が内部情報(Private Information)を確認した米国連邦準備制度(Fed)だけでなくイングランド銀行(BOE)についても、予測誤差が民間に比べて小さいこと、英国では、物価連動債の情報に基づくインフレ率の予測は唯一、合理性を有することが見出された。
2.
現在、公的債務管理に関する議論が盛んに行われている日本において、2003年度末以降、物価連動債の発行が続々と予定されている。市場流動性の観点から見れば、日本における物価連動債の与える影響は微小であろうが、デフレの解消を最優先の課題とする日本銀行の金融政策にとっては、期待インフレ率の指標としての物価連動債の役割は大きい。
(2004年09月25日「ニッセイ基礎研所報」)
このレポートの関連カテゴリ
竹田 陽介

新着記事
-
2025年04月25日
世界人口の動向と生命保険マーケット-生保マーケットにおける「中国の米国超え」は実現するのか- -
2025年04月25日
年金や貯蓄性保険の可能性を引き出す方策の推進(欧州)-貯蓄投資同盟の構想とEIOPA会長の講演録などから -
2025年04月25日
「ほめ曜日」×ご褒美消費-消費の交差点(9) -
2025年04月25日
欧州大手保険グループの2024年の生命保険新契約業績-商品タイプ別・地域別の販売動向・収益性の状況- -
2025年04月25日
若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは(2)-「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【期待インフレ率の指標としての物価連動債 -英米の経験からの教訓-】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
期待インフレ率の指標としての物価連動債 -英米の経験からの教訓-のレポート Topへ