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大手中堅10社の2001年度決算を概観すれば、今年度も引き続き保有契約が減少し、低金利の継続、株価の下落とあいまって、収益構造が改善していく見通しは残念ながら持てない。
こうしたなかで、責任準備金の評価利率を引き下げて追加積立を行う会社や、あらたな利益指標を公表する会社が現れた。
2001年度生保決算のトピックスをレポートする。
(2002年08月25日「基礎研マンスリー」)
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荻原 邦男
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