2001年02月01日

高齢化が家計の貯蓄率、資産形成に与える影響について

石川 達哉

総合政策研究部 常務理事 チーフエコノミスト・経済研究部 兼任 矢嶋 康次

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大
全文ダウンロード（PDF）

■intrduction

高齢化が進展する中で日本の家計貯蓄率がどのように変化するのかは、極めて大きな関心を集めている。これまでの推移を振り返ると、総人口に占める65歳以上の割合は1970年に７％、80年に９％であったがその後上昇テンポが高まり、90年に12％、2000年には17％に達している。
一方、家計貯蓄率は第一次オイルショック期を境にそれまでの上昇トレンドが反転し、90年代初頭まで下落を続けてきた。しかし、その後は景気の長期低迷を背景に現在に至るまで横這い状態を示している。
今後は本格化する高齢化の中で貯蓄率が低下しマイナスになってしまうのか、それとも現在の状態が概ね維持されるのかは議論の分かれるところである。
本レポートでは、高齢化の進展がフローの家計貯蓄率にどのような影響を与えるのかを他の要因をあわせて計量的に分析し、さらにその貯蓄率をもとに金融資産、土地・住宅などのストックがどのように推移するかを展望する。

(2001年02月01日「経済調査レポート」)

このレポートの関連カテゴリ

Xでシェアする Facebookでシェアする
全文ダウンロード（PDF）

石川 達哉

総合政策研究部

矢嶋 康次 (やじま やすひで)

03-3512-1837

レポートについてお問い合わせ
(取材・講演依頼)

週間アクセスランキング

経済 総合 領域別

    更新もっと見る

    更新もっと見る

    ピックアップ

    レポート紹介

    【高齢化が家計の貯蓄率、資産形成に与える影響について】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

    高齢化が家計の貯蓄率、資産形成に与える影響についてのレポート　Topへ