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東京のオフィス市場は、景気回復と賃料の低位安定による需要増加で空室率が低下しており、優良ビルでは賃料に底打ち感もでている。
しかし、今後のオフィス供給を大幅に上回る需要拡大が見込めないため、立地や設備面などに劣るビルは空室を常時抱え、優良ビルとの賃料格差は拡大しよう。
(2000年11月25日「基礎研マンスリー」)
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山方 俊彦
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