- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 中期経済見通し
1999年11月25日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
財政政策による景気下支え、金融緩和が継続されれば、21世紀初めの日本経済はデフレ基調を脱却するだろう。
物価は90年代の超安定基調から上昇基調に転じて2004年度には消費者物価上昇率が3%程度となり、経済成長率は実質で2%、名目では4%程度となろう。
(1999年11月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
中期経済見通しチーム
中期経済見通しチームのレポート
新着記事
-
2025年04月18日
ECB政策理事会-トランプ関税を受け6会合連続の利下げ決定 -
2025年04月18日
トランプ関税へのアプローチ-日EUの相違点・共通点 -
2025年04月18日
金融セクターにおけるリスクと脆弱性(欧州 2025春)-ESAの合同報告書より。地政学的リスクとサイバーリスクに重点。 -
2025年04月18日
トランプ関税発の円高は止まるか?~マーケット・カルテ5月号 -
2025年04月18日
「未定」が広がるのか、それとも見通しを示すのか?~関税政策と企業の開示姿勢~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【中期経済見通し】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
中期経済見通しのレポート Topへ