2010年06月25日

2010・2011年度経済見通し

経済研究部 経済調査部長   斎藤 太郎

このレポートの関連カテゴリ

保険・年金・社会保障経済・金融・不動産暮らし・高齢社会経営・ビジネス などの記事に関心のあるあなたへ

btn-mag-b.png
基礎研 Report Head Lineではそんなあなたにおすすめのメルマガ配信中!
各種レポート配信をメールでお知らせするので読み逃しを防ぎます!

ご登録はこちら
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む

文字サイズ

  • 小
  • 中
  • 大

日本経済は2009年3月を底に回復を続けている。景気回復の主因は新興国向けを中心とした輸出の増加だが、ここにきて個人消費、設備投資などの国内需要も持ち直している。輸出の増加によって国内の企業部門、家計部門がともに改善するという流れは今後も継続する可能性が高い。
2010年度後半にはエコカー補助、エコポイント制度終了後の反動減から個人消費は弱含むことが見込まれるが、輸出の下支えが続く中、設備投資の回復が本格化するため、景気腰折れは回避されるだろう。 実質ＧＤＰ成長率は2010年度が3.0％、2011年度が2.1％と予想する。
twitter Facebook このエントリーをはてなブックマークに追加 Pocketで後で読む
全文ダウンロード（PDF）

このレポートの関連カテゴリ

経済研究部   経済調査部長

斎藤 太郎 (さいとう たろう)

研究・専門分野
日本経済、雇用

レポートについてお問い合わせ

03-3512-1836

ソーシャルメディア

アクセスランキング

週間(ALL) その他

更新もっと見る

レポート紹介

【2010・2011年度経済見通し】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

2010・2011年度経済見通しのレポート　Topへ