- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 中期経済見通し(2003~2008年度)
2003年11月25日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
バブル崩壊後の過剰問題は徐々に改善してきている。日本経済は一時停滞するが2006年度には設備投資の持ち直しで回復に向かい、2008年度には実質2.6%成長、消費者物価上昇率0.6%となり、デフレからの脱却が実現しよう。
高齢化の進展による労働力人口の減少などから供給力の伸びは低く、2002年度にGDPの7%に達するデフレギャップは、2008年度には5%にまで縮小しよう。
過剰設備問題の改善、労働需給の改善による賃金上昇も伴ってデフレを終息させると予測する。
(2003年11月25日「基礎研マンスリー」)
このレポートの関連カテゴリ
新着記事
-
2025年06月23日
インフレ時代にオフィス市場で普及が進むと期待されるCPI連動条項 -
2025年06月23日
マスク着用のコミュニケーションへの影響(1)-コロナ禍の研究を経て分かっていること/いないこと -
2025年06月20日
トランプ関税をオプションで考える-影響と対応のヒントを探る -
2025年06月20日
英国金融政策(6月MPC公表)-金利据え置きで従来の利下げペースを維持 -
2025年06月20日
保険会社の人工知能(AI)ガバナンスに向けた意見(欧州)-欧州保険協会の回答書より
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【中期経済見通し(2003~2008年度)】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
中期経済見通し(2003~2008年度)のレポート Topへ