経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 不動産 >
- 不動産市場・不動産市況 >
- 大型オフィスビルが牽引するフロア利用効率の改善 －2003年問題の陰で進んだオフィス改革
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■introduction
2003年問題といわれた東京でのオフィスビル大量供給も一段落し、景気回復もあって業界には市場回復の期待が高まっている。
確かに2003年のビル供給量は過去最大規模であったが、都心部の大型ビル建設は2000年から目立って増加している。これらは本社移転やオフィス統合など企業の大型オフィス移転の受け皿となっており、このような大型ビル建設とそれに伴うオフィス移転の増加が、オフィス利用効率の改善を促している点が注目される。
(2004年03月02日「不動産投資レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
松村 徹
松村 徹のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2016/01/08 | 猫と暮らせる理想の住まいを考える | 松村 徹 | 基礎研マンスリー |
| 2015/11/17 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その3）最後に問われる飼い主の愛情 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
| 2015/11/09 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その2）障害は大家さんの誤解 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
| 2015/11/04 | 猫と暮らせる住まいを考える－（その1）猫を忌避する賃貸住宅 | 松村 徹 | 研究員の眼 |
新着記事
-
2025年08月27日
Ｚ世代にとってサステナビリティは本当に「意識高い系」なのか－若年層の「利他性」をめぐるジレンマと、その突破口の分析 -
2025年08月27日
探索的空間解析でみる日本人旅行客の「ホットスポット」とその特色～旅行需要の集積が認められた自治体の数は、全国で「105」～ -
2025年08月26日
大砲かバターか－国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実 -
2025年08月26日
芝浦電子に対するM＆A攻防－公開買付期間の延長 -
2025年08月26日
相続における死亡保険金－遺留分侵害請求
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【大型オフィスビルが牽引するフロア利用効率の改善 －2003年問題の陰で進んだオフィス改革】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
大型オフィスビルが牽引するフロア利用効率の改善 －2003年問題の陰で進んだオフィス改革のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.