年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴～買い物手段編－全年代でデジタル利用増、高年齢ほどリアル店舗の利用控え、若者の一部は働き方変容でリアル店舗利用増も

2020年12月08日

（久我 尚子） ライフデザイン

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■要旨
 
  • 買い物手段の利用は、20～69歳全体では、スーパーやデパートなどのリアル店舗の利用は減少が目立つ一方（特にデパートやショッピングモール）、ネットショッピングなどのデジタル手段の利用は増加が目立ち、リアル店舗の利用の一部がネットショッピングへとシフト（デジタルシフト）している可能性がある。
     
  • 年代別に見ると、高年齢ほどリアル店舗の利用は減少が目立つ一方、20歳代ではスーパーやコンビニエンスストアなど生活必需品を購入する店舗の利用で増加が目立つ。これは、重症化リスクによる外出行動の違いに加えて、若いほど在宅勤務が可能な就業者が多いなど、コロナ禍における働き方の変容の影響もあげられる。
     
  • デジタル手段の利用は、全ての年代で増加が目立ち、おおむねコロナ禍でデジタルシフトは進んでいる。なお、ビフォーコロナからデジタル手段の利用水準の高い若い年齢ほど増加の割合は高い。一方、若者の一部では、在宅勤務が増えるなど生活が変わることで、ネットショッピングからリアル店舗の利用へとリアルシフトも生じている。
     
  • ワクチン開発において安全性や有効性が確認されたという報道があるが、少なくとも2021年の上期までは現在の行動変容の状況が続くと見られる。また、買い物手段のデジタルシフトは、新たな変化ではなくビフォーコロナから見られたものである。他国と比べて低い日本のＥＣ化率を鑑みれば、ポストコロナでも伸長の余地はあるだろう。


■目次

1――はじめに～コロナ禍における行動・意識の変容、年代別の特徴は？
2――コロナ禍における買い物手段の変容
　　1｜全体の状況～リアル店舗の利用は減少、ネットショッピングやキャッシュレスは増加で
　　　デジタルシフト
　　2｜年代別の状況～高年齢ほどリアル店舗利用減少、若者の一部では働き方変容等でリアル
　　　利用増加も。デジタル利用は全体的に増え若いほど増加、若者の一部ではリアルシフトも。
3――まとめ
　　～コロナ禍でデジタルシフトが加速、日本のＥＣ化率は低く、ポストコロナでも伸長の余地あり

【次ページ】はじめに～コロナ禍における行動・意識の変容、年代別の特徴は？

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生活研究部   上席研究員

久我 尚子（くが なおこ）

研究領域：暮らし

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、マーケティング

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経歴 ＋ －

プロフィール
【職歴】
　2001年　株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
　2007年　独立行政法人日本学術振興会特別研究員（統計科学）採用
　2010年　ニッセイ基礎研究所　生活研究部門
　2021年7月より現職

・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員（2013年～2019年）
・内閣府「統計委員会」専門委員（2013年～2015年）
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員（2016～2017年）
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員（2017年～2021年）
・東京都「東京都立図書館協議会」委員（2019年～2023年）
・総務省「統計委員会」臨時委員（2019年～2023年）
・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員（2022年～）
・総務省「統計委員会」委員（2023年～）

【加入団体等】
　日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
　生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

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