インド株式市場における国内投資家の存在感と資金構造の変化

■要旨

インド株式市場では、外国機関投資家（FII）に代わり、国内機関投資家（DII）、特に投資信託を通じた個人投資家の存在感が急速に拡大している。
DIIによる資金流入は株価下落局面でも安定的に続いており、市場の下支えとして機能している。その背景には、(1)可処分所得の増加による中間層の拡大、(2)デジタル金融の普及による投資の活性化、(3)投資信託（特に積立型ＳＩＰ）の普及がある。
家計の金融資産構成は、従来の銀行預金・現金中心から、投資信託や株式を含むリスク性資産へのシフトが進んでいる。ただし、家計貯蓄率に大きな変化は見られず、消費と貯蓄のバランスを維持した中での投資拡大が特徴的である。
「貯蓄から投資へ」の流れは、企業にとっては証券市場から資金調達を容易にし、成長投資の拡大を促す一方、家計は資産価格変動リスクへの対応が求められる。SIPを通じた積立投資が定着しつつある今、金融リテラシーの向上と制度的支援が一層重要となる。
今後は、海外投資家の資金動向だけでなく、国内投資家の資金動向とその持続性を含めた視点から、インド市場を評価することが重要となろう。

■目次

1――はじめに
2――国内投資家の台頭
3――国内投資家の存在感が高まってきた理由
　　（可処分所得の増加）
　　（デジタル金融の普及による投資の活性化）
　　（投資信託への資金集中）
4――家計の貯蓄率、金融資産の動向
　　（投資率に追いつかない貯蓄率、横ばい圏で推移）
　　（家計部門は主要な資金供給源、貯蓄性向は変化せず）
　　（家計の金融資産拡大、貯蓄から投資への移行進む）
5――「貯蓄から投資へ」のシフトによる経済への影響
　　（株式市場の活性化で、企業の成長投資に追い風）
　　（家計はリスクと向き合いながらの資産形成へ）
6――おわりに

経済研究部准主任研究員

斉藤誠（さいとうまこと）

研究領域：経済

研究・専門分野
東南アジア経済、インド経済

【職歴】
　2008年　日本生命保険相互会社入社
　2012年　ニッセイ基礎研究所へ
　2014年　アジア新興国の経済調査を担当
　2018年8月より現職