治療用アプリの開発－患者の行動変容をどう引き出すか

2021年06月01日

（篠原 拓也） 保険計理

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■要旨

医療現場において、アプリを活用した診療が始まっている。2020年12月には、禁煙治療補助用のアプリが、保険適用となり、国内ではじめて発売された。その他にも、さまざまな病気の治療用アプリの開発や臨床試験が進められている。

本稿では、治療用アプリの開発の現状や、今後の見通しについて、概観していくこととしたい。

■目次

1――はじめに
2――治療用アプリとは
　　1｜治療用アプリは薬事承認を受けた医療機器
　　2｜患者の行動変容を引き出すことがカギ
　　3｜治療用アプリはコストが安い
3――禁煙治療補助用のアプリの保険収載
　　1｜薬事承認は2020年8月に取得
　　2｜2020年12月に保険適用とされた
4――治療用アプリの開発
5――治療用アプリの保険適用
　　1｜治療用アプリの診療報酬の枠組みはこれから
　　2｜単なる健康管理アプリと治療用アプリの違いは何か？
　　3｜治療補助を行うアプリだから技術料で評価する
6――海外での治療用アプリの開発
　　1｜アメリカでは治療用アプリの開発が進んでいる
　　2｜ヨーロッパも治療用アプリの開発が伸びる予想
7――おわりに (私見)

【次ページ】はじめに

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保険研究部   主席研究員 兼 気候変動リサーチセンター チーフ気候変動アナリスト 兼 ヘルスケアリサーチセンター 主席研究員

篠原 拓也（しのはら たくや）

研究領域：保険

研究・専門分野
保険商品・計理、共済計理人・コンサルティング業務

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経歴 ＋ －

【職歴】
　1992年　日本生命保険相互会社入社
　2014年　ニッセイ基礎研究所へ

【加入団体等】
　・日本アクチュアリー会　正会員

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