前節にてコロナ禍で外食需要が中食シフトしている様子が見られたが、前述の通り、テイクアウトやデリバリー以外の中食や内食の変化については十分に捉えられていない。よって、本節では、総務省「家計調査」を用いてコロナ禍における食料品目の支出額の変化に注目する。
二人以上世帯の食料品の品目別年間支出額を見ると、コロナ前の2019年と比べて、コロナ禍の2020年や2021年では外食の食事代や飲酒代が大幅に減少する一方、穀類や魚介類、肉類、乳卵類、野菜・海藻といった各種食材に加えて、油脂・調味料の支出額が軒並み増加しており、外食が減り、内食が増えている様子が分かる（図表５）。
また、弁当などを含む主食的調理食品や冷凍調理食品のほか、インターネットを利用した購入では出前の支出額が大幅に増加しており、中食も増えている。
なお、食材について詳しく見ると、パスタやカップ麺などの手軽に食事ができる品目に加えて、生鮮肉やチーズなどの比較的高級な品目や小麦粉の支出額が増加しており、コロナ禍で外食を控え、家での食事機会が増えることで、手軽に食事をしたいという志向と質を高めたいという志向の両面が存在する様子がうかがえる。
なお、インターネットを利用した食料品や飲料の支出額はコロナ前を大幅に上回って増加している。前稿の買い物手段のデジタルシフトで見た通り、食品関連のＥＣ化率は他分野と比べれば低位であるものの、世帯当たりの支出額として見れば2021年ではコロナ前の約２倍に増加している。
さらに、コロナ禍の2020年と2021年の違いに注目すると、2021年では2020年と比べて外食の食事代や飲酒代が一層減少しているが、各種食材（特に小麦粉やパスタ）の支出額も全体的に減少している。一方で、冷凍調理食品を含む調理食品に加えて、インターネットを利用した出前の支出額などは2020年と比べて増加している。また、食事代と比べて飲酒代が大幅に減少することで、酒類ではチューハイ・カクテルなどで支出額が増加している。
つまり、コロナ禍２年目の2021年では、外食控えの傾向は一層強まるものの、コロナ禍１年目と比べると内食よりも中食需要が強まっており、手軽さを求める志向がより高まっている様子がうかがえる。ただし、食事の質よりも手軽さを重視するということではなく、食事の質を高める手段として、自炊で時間をかけて調理をするよりも、出前や調理食品も活用する傾向が強まったのではないかと考える。
経済産業省「令和２年度電子商取引に関する市場調査」では、ミールキットなどの宅配サービスは「近年共働き世帯や子育て世帯の『時短でも質の高い食事を楽しみたい』というニーズをとらえて売上を伸ばしていた（中略）これまでは、購買時間の節約や家事の簡素化、高齢者による買い物負担軽減といった社会的背景からネットスーパーの利用が促進されてきたが、新型コロナウイルス感染症拡大下で新たな需要を開拓した」と述べている。
なお、全国一斉休校の時期があった2020年と異なり、2021年では各種学校では、地域の感染状況に応じて分散登校やオンライン授業で工夫しながら運営されていたため、学校給食費はコロナ前の状況に回復している。
