民間団体ベースでは、電通、ガスプロム・メディア・ホールディング、東京急行電鉄及び日本経済新聞社の4社は、「『日本におけるロシア年』を契機に、より多くの皆さまにロシア文化を体験し、興味をもっていただきたいという理念のもと、ロシア文化を日本に紹介するプロジェクト『ロシア・イン・ジャパン実行委員会』を立ち上げました。」(ロシア・イン・ジャパン(Russia in Japan)Webサイト(http://rinj.jp/)より、以下同様)とし、「2018年の日露交流年(日本では「日本におけるロシア年」)から2023年までの5年間に渡り、ロシア文化を様々な視点からお届けし、日本におけるロシア文化浸透に向けて取り組んでまいります。」としている。